【2023年11月】太陽光パネルの補助金まとめ！お得に導入したい方必見

「太陽光パネルをお得に導入して電気代を抑えたい…」

太陽光パネルをお得に導入するために、使える補助金がないか探している方は多いでしょう。結論、各自治体を中心に太陽光パネルの補助金事業がいくつも実施されています。今回は2023年11月時点の補助金情報をまとめました。お得に太陽光パネルを導入して、高くなり続ける電気代を抑えたい方は必見です。

2023年11月現在、残念ながら太陽光パネル単体に使える国からの補助金はありません。過去には2009年から2013年の5年間、太陽光パネル単体導入への補助金がありました。しかし2014年以降、新たな補助金は出ていない状況です。ただし、下記2タイプの太陽光発電補助金は現在でも実施されています。

• ・太陽光パネルと蓄電池の同時導入時に使える国からの太陽光発電補助金

• ・各自治体の太陽光パネル補助金

上記のような補助金を活用すれば、現在でもお得に太陽光パネルを導入可能です。ぜひ使える補助金がないかチェックしておきましょう。

先述したように、太陽光パネルと蓄電池の同時導入時に使える国からの太陽光発電補助金は2023年11月現在も実施されています。主な3つの補助金事業は下記のとおりです。

• ・ZEH支援事業

• ・次世代ZEH＋（注文・建売・TPO）実証事業

• ・次世代HEMS実証事業

ただし、いずれも「戸建てを新築する際」に使える補助金となっているので注意してください。それぞれ補助金の内容を詳しく見ていきましょう。

●ZEH支援事業

経済産業省が主体となって、お得かつ快適な生活を実現する「ZEH」の普及を推進する補助金を実施しています。ZEH支援事業を活用すれば、戸建ての新築時に最大140万円もお得に太陽光パネルと蓄電池を導入可能です。利用には、建築する戸建てが「ZEH基準」を満たしていて、かつ建築に「ZEHビルダー」と「ZEHプランナー」の登録を受けた工務店・ハウスメーカーが携わっている必要があります。

参考：環境共創イニシアチブ「ZEH支援事業 公募情報」

「ZEH基準」は非常に細かい条件が設定されていますが、要するに「ZEHビルダー・プランナーの指導のもと、住宅のエネルギー収支が0以上になる」状態になっていればOKです。詳しいZEH基準については下記資料の25ページ以降をご確認ください。

参考：環境共創イニシアチブ「ZEH支援事業 公募要領＜個人申請編＞」

●次世代ZEH＋（注文・建売・TPO）実証事業

※2023年度の次世代ZEH＋（注文・建売・TPO）実証事業は、11月10日をもって終了となりました。2024年4月から次回の公募が予定されています。

次世代ZEH＋（注文・建売・TPO）実証事業は、「ZEH支援事業」よりもエネルギー排出量を抑えた次世代的な戸建て住宅を建てる際に使える補助金です。ZEH基準を満たしたうえで下記の追加基準を満たせば、最大で「100万円＋導入した蓄電池の補助対象経費の1/3」の補助金が交付されます。

• ・「強化外皮基準」を満たしている

• ・基準一次エネルギー消費量を25％以上削減している（※再生可能エネルギーを除く）

• ・太陽光発電システム等の再生可能エネルギー・システムを導入する

参考：環境共創イニシアチブ「次世代 ZEH＋（注文・建売・TPO）実証事業　公募要領」

そのほか燃料電池などの再生可能エネルギー設備にも補助金が交付されます。省エネ住宅を検討している方はチェックしてみてください。

●次世代HEMS実証事業

※2023年度の次世代HEMS実証事業は、11月10日をもって終了となりました。2024年4月から次回の公募が予定されています。

次世代HEMS実証事業は、「次世代ZEH＋（注文・建売・TPO）実証事業」の条件に、AIやIoTを活用した最適なエネルギー制御の実現などを加えた補助金制度です。最大で「112万円＋導入した蓄電池の補助対象経費の1/3」の補助金が交付されます。

参考：環境共創イニシアチブ「次世代HEMS実証事業　公募要領」

次世代ZEH＋（注文・建売・TPO）実証事業と同様、燃料電池をはじめとした再生可能エネルギー設備全般に追加の補助があります。将来の電気代・ガス代を限界まで抑えられる住宅を検討している人はチェックしておきましょう。

関連人気記事：【2023年】太陽光パネルの設置費用はいくら？安くする4つのコツを解説

続いて全国の各自治体で実施している太陽光パネルの導入に使える補助金制度を紹介します。非常に多くの自治体が補助金制度を公開しているので、今回はその中から「太陽光パネル単体でも使える補助金制度」のみを5つピックアップしました。お住まいの自治体がある方はぜひチェックしてください。

• ・北海道砂川市

• ・岩手県北上市

• ・東京都（全域）

• ・大阪府池田市

• ・福岡県田川郡糸田町

それぞれ見ていきましょう。

●補助金の例①：北海道砂川市

北海道砂川市では、10kWh未満の新品太陽光パネル設置時に最大50万円の補助金が交付されます。

参考：砂川市

地元企業と市外企業、どちらを選ぶかで補助率が変わります。特段の理由がなければ、地元企業を複数社比較して条件の良いところを選ぶのがおすすめです。また「寒冷地仕様であること」など細かい要件もあるので、ホームページを確認しておきましょう。

●補助金の例②：岩手県北上市

岩手県北上市では、ソーラーパネル1kWあたり2～3万円の補助金が交付されます。

参考：北上市

市内の施工業者を利用した場合に限るので注意してください。既存住宅への補助率が高いので、すでに家を持っている人もぜひ活用しましょう。

●補助金の例③：東京都（全域）

東京都では、全域において太陽光パネル1kWあたり10～15万円の補助が受けられます。

参考：クール・ネット東京

東京都では積極的な再生可能エネルギーの導入を推進しており、非常に大きな金額の補助が受けられます。ただし各市町で実施している補助金額のほうが大きい場合もあるので、事前にお住まいのエリアの補助金をチェックしておきましょう。

●補助金の例④：大阪府池田市

大阪府池田市では、太陽光パネル1kWあたり2万円（最大10万円）の補助が受けられます。

参考：大阪府池田市

すでに太陽光パネルを設置している住宅の購入時にも適用されます。2023年11月14日時点で予算残額は2,888,000円と減っているので、検討中の方は早めに申し込みましょう。

●補助金の例⑤：福岡県田川郡糸田町

福岡県田川郡糸田町では、太陽光パネル1kWあたり2万円（最大8万円）の補助が受けられます。

参考：糸田町

大阪府池田市と同様、すでに太陽光パネルを設置している住宅の購入時にも適用可能です。最大で4kW分・8万円までしか補助されませんが、太陽光パネル単独での導入を検討している方は活用しましょう。

関連人気記事：太陽光パネルのメンテナンス費用はいくら？必要性や費用を抑えるコツも紹介

本記事で紹介した補助金を活用できる「住宅据付型の太陽光発電パネル」の導入には、下記3つのデメリットもあります。

• ・補助金を使っても値段が高い

• ・賃貸では基本的に導入できない

• ・メンテナンスに時間とお金がかかる

導入してから後悔しないよう、事前に確認しておきましょう。

●デメリット①：補助金を使っても値段が高い

経済産業省では、太陽光パネルの導入にかかる費用の相場を公開しています。2022年度の新築物件における太陽光パネルの設置費用相場は「1kWあたり26.1万円」です。

引用元：経済産業省「令和5年度以降の調達価格等に関する意見」

これに対して補助金額は「1KWあたり2～5万円」ほどが相場。つまり安く見積もっても「1kWあたり20万円強」の費用がかかります。補助金を使っても半額以下に抑えられるケースはほとんどなく、ある程度の持ち出し金が必要なため注意してください。安く太陽光パネルを導入したいなら、費用を抑えて蓄電池まで手に入る「Jackery Solar Generator」がおすすめです。

●デメリット②：賃貸では基本的に導入できない

住宅据付型の太陽光パネルは、基本的に賃貸物件では導入できません。賃貸物件の場合、改修などに制限がかかるためです。

もし賃貸物件で太陽光パネルを設置して節電がしたいなら、後ほど紹介する「Jackery Solar Generator」シリーズのような「ソーラーパネル×ポータブル電源のセット商品」を購入するのがおすすめです。「Jackery Solar Generator」は設置工事不要、ベランダや庭ですぐに使用できます。

●デメリット③：メンテナンスに時間とお金がかかる

住宅据付型の太陽光パネルは、メンテナンスにも時間とお金がかかります。義務ではないものの、太陽光パネルを安全かつ性能を維持して使うにはメンテナンスが必要です。資源エネルギー庁の2021年度調査によると、一般家庭における出力5kWの太陽光パネルの場合、メンテナンス費用は「1回あたり2.9万円」です。

参考：資源エネルギー庁「太陽光発電について」

また保険料や清掃費用、足場代など、メンテナンス以外にも費用がかかります。こうした費用を考慮せずに「元手を回収できる」とシミュレーションしてくる業者もありますが、購入時以外の費用も含めて採算がとれるか確認したほうが良いでしょう。

関連人気記事：ポータブル電源の太陽光発電セットが便利すぎる！5つのメリットを紹介

もし住宅据付型の太陽光パネルのデメリットが大きいと感じたなら、ポータブル電源とソーラーパネルのセット商品「Jackery Solar Generator」の導入がおすすめです。「Jackery Solar Generator」には、下記3つのメリットがあります。

• ・補助金を使わなくても安い

• ・設置工事やメンテナンスなど面倒な準備は不要

• ・持ち運んでどこでも電源確保

「Jackery Solar Generator」は、容量の大きいモデルでも50万円以下。住宅据付型の太陽光パネルよりも圧倒的に安価で、蓄電池に相当する「ポータブル電源」まで入手できます。設置工事などの面倒な準備は不要で、庭やベランダに置いてケーブルをつなぐだけで使用可能です。

さらに持ち運びを想定した設計になっているため、キャンプなどのアウトドアシーンや、災害時の避難所持ち込みなどの際にも活躍します。取っ手がついているのはもちろん、重い上位モデルのポータブル電源もキャスター付きで運びやすいのがポイントです。ぜひ「Jackery Solar Generator」で、電気代の節約やアウトドアの充実、防災対策を始めましょう。

関連人気記事：ソーラーパネルをベランダに置いて太陽光発電！賃貸・分譲マンションでも賢く節電しよう

2023年11月現在、国からの「太陽光パネル単体」に使える補助金はありませんが、蓄電池との同時購入に使える補助金や、各自治体独自の補助金事業はいくつも展開されています。使えるものを探してお得に太陽光パネルを導入しましょう。

ただし住宅据付型の太陽光パネルは補助金を使っても値段が高めです。「Jackery Solar Generator」なら、安価に太陽光発電システムを導入できます。据付型の太陽光パネルにデメリットを感じた人は、ぜひ導入を検討してみてください。