地震が多い国・少ない国ランキング！上位の国の共通点も解説

1.地震が多い国と少ない国ランキング｜移住におすすめの国は？

 

地震が多い国と少ない国を10カ国、3カ国にまとめました。どんな国があるか見ていきましょう。

●地震が多い国10カ国

世界で地震が多い国は以下の10カ国です。1980～2000年の間に発生した、マグニチュード5.5以上の地震をカウントしています。 

国名	1年の発生回数
1位：中国	2.1回
2位：インドネシア	1.62回
3位：イラン	1.43回
4位：日本	1.14回
5位：アフガニスタン	0.81回
6位：トルコ・メキシコ	0.76回
8位：インド	0.67回
10位：パキスタン・ペルー・ギリシャ	0.62回

参考：国連開発計画（UNDP）「災害リスクの軽減に向けて」

※1980～2000年の間に発生したマグニチュード5.5以上の地震をカウントしています。 

世界一地震が多い国はお隣の中国であり、日本は4位の地震発生頻度です。ただし、被災死亡者数の規模で見ると、地震の発生頻度は参考にならない場合があります。 

ランキング外のアルメニアという国は、地震の発生回数は0.05回/年ですが、被災死亡者数が1,190.5人/年に達しました。日本の被災死亡者数は281.3人/年となっており、約4倍もの差です。アルメニアでは耐震設計を満たしていない住宅が多かったため、被害が拡大したとされています。 

地震が少ない国は確かにリスクが小さいといえますが、どの国でも地震が起きる可能性はあります。いつ地震が起きても迅速に動けるように備えなければなりません。

●地震が少ない国3カ国

地震が少ない国として次の3カ国があげられます。 

・カタール

・シンガポール

・アラブ首長国連邦 

この3カ国が持つ魅力は、地震の少なさや優れた耐震技術だけではありません。移住先として魅力的な、以下の特徴も備えています。 

カタール	シンガポール	アラブ首長国連邦
・高い生活水準 ・安定した政治運営 ・石油産業を中心とした高所得	・生活費の高さ ・世界で評価される教育水準 ・先進的な医療システム ・厳しい建築基準による安全性 ・安定した政治と治安	・ドバイを代表とした急速に発展する地域 ・外国企業の進出による雇用機会の豊富さ ・多文化が共生する国際色豊かな環境

生活水準の高さや治安の良さ、さまざまなスキルを活かせる雇用先なども魅力のひとつです。日本以外の移住先として、代表的な選択肢といえるでしょう。 

参考：Global Partners Consulting「地震が少ない国ランキング – 安全で快適な生活のために」

2.地震が多い国と少ない国の共通点

 

地震が起こる原因は、地球内部にあるプレートと呼ばれる岩盤の衝突です。プレートが沈み込んで跳ね上がる反動や破壊によって、地震は起こります。地震が多い国と少ない国の共通点を、画像と合わせて詳しく見ていきましょう。

●地震が多い国の共通点

国ごとの地震の発生頻度は、プレートの境目に国があるかどうかで大きく変わります。図からわかるように日本は地震が多い国である理由は、北米プレート、ユーラシアプレート、太平洋プレート、フィリピン海プレートの4つのプレートが交わる場所に位置しているからです。

引用：気象庁「地震発生のしくみ」 

プレートの境目が近い国ほど、地震の発生頻度は高まります。

関連人気記事：なぜ日本は地震が多いのか？その理由と備えるべき10の防災グッズを紹介！

●地震が少ない国の共通点

上記の図で考えると、プレートの境目から離れている国は地震が少ないといえます。世界の地震の発生分布を見てみましょう。図を見てみると、アメリカ・アフリカ・ヨーロッパ北部などの内陸部は地震のリスクが小さいエリアと判断できます。

引用：気象庁「地震発生のしくみ」 

とはいえ、地震が少ないからといって移住に向いているかはわかりません。気候・文化・言語・食生活・衛生面・地震以外の災害など、暮らしていくうえで気にすべきポイントは多くあります。

移住先を探している人は、地震の発生頻度はあくまで要素の一つとして考えてください。

関連人気記事：地震はなぜ起こるのか？仕組みや基礎知識をわかりやすく簡単に解説

3.日本で地震が多い県と少ない県ランキング

 

日本で地震が多い県と少ない県をランキングにしました。 

・地震が多い都道府県

・地震が少ない都道府県 

日本では、東海地方から九州にかけて100～150年周期で、南海トラフ地震と呼ばれる巨大地震が発生します。南海トラフ地震は、今後30年以内に70～80％の確率で起きるとされる地震です。被害を避けたい人は、ぜひチェックしてください。 

参考：気象庁「南海トラフ地震について」

参考：国土交通省「巨大地震のリスク」

●地震が多い都道府県

気象庁が公開している、2023年の地震の発生回数を調べました。 

都道府県名	発生頻度
1位：鹿児島県	660回
2位：石川県	248回
3位：茨城県	225回
4位：東京都	221回
5位：福島県	192回
6位：岩手県	183回
7位：北海道	171回
8位：宮城県	168回
9位：千葉県	145回
10位：栃木県	108回

参考：気象庁「令和5年（2023 年）の都道府県別の震度観測回数表」

2023年の日本では、上記の都道府県で地震が多く発生しています。ただし、2024年元旦に起きた能登半島地震のような巨大地震が、いつ襲ってくるかはわかりません。移住先を考える際の参考としておきましょう。

●地震が少ない都道府県

地震の少ない都道府県は、佐賀・鳥取・福岡がトップ3です。他の都道府県についても、次の記事で詳しく解説しています。台風や雨の被害が少ない場所も紹介しているので、自然災害のリスクを避けたい人はご覧ください。 

関連人気記事：【2024年】日本で一番災害が少ない県ランキング｜防災対策が命を救う

●南海トラフ地震のリスクが高い都道府県ランキング

南海トラフ地震のリスクが高い場所は、中部・近畿・四国地方の南海沿いに集中しています。具体的に危険な都道府県ランキングは次のとおりです。 

・静岡県

・愛知県

・三重県

・和歌山県

・徳島県

・高知県

・愛媛県

・香川県

・宮崎県 

気象庁によればこれらの都道府県では、震度6以上の地震が起きると想定されています。また、東京都や千葉県から九州までの広い範囲で、2m以上の津波に襲われるという予測もあります。 

参考：気象庁「南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ」 

東日本大震災が起きたとき、岩手・宮城・福島で亡くなった人の死因の90.6％が、津波による溺死です。地震から生き延びるためには、津波からも迅速に避難する必要があります。 

参考：大和町「津波の危険性を理解する」

●南海トラフ地震のリスクが低い都道府県ランキング

南海トラフ地震のリスクが低い都道府県ランキングとしては、次の例があります。 

・北海道

・青森県

・秋田県

・宮城県

・新潟県

・岩手県

・山形県

・福島県 

主に東北地方が安全なエリアです。もちろん、地震が絶対に起きないわけではなく、場所によっては雪や豪雨への対策、雇用先の消失などさまざまな問題もあります。上記の都道府県は、南海トラフ地震の危険地帯から離れるための、参考例として考えておきましょう。

4.地震がもたらす6つの被害

 

地震は以下のように6つの大きな被害をもたらします。 

・ライフラインの破壊

・建物の倒壊

・土砂災害

・火災による被害

・津波による被害

・液状化現象による地盤沈下 

日本だけでなく、世界中の事例も解説します。

①ライフラインの破壊

地震によるライフラインの破壊は深刻です。電気・ガス・水道の供給が途絶えれば、信号停止からの交通事故や、電力供給停止による医療事故など、さまざまな問題が起きます。 

2018年9月6日に北海道で震度7の地震が発生した際、北海道全域で停電が発生しました。このとき、295万戸の住宅が停電しましたが、幸い約2日の早さで復旧しています。 

参考：経済産業省　資源エネルギー庁「日本初の“ブラックアウト”、その時一体何が起きたのか」 

しかし9月は猛暑の季節。北海道は真夏でも平均気温は20℃前後と涼しいですが、もっと暑い地域で停電すれば、熱中症による被害が多発していたでしょう。 

参考：気象庁「平年値（日ごとの値）」

②建物の倒壊

地震は住宅やビルなど、さまざまな建物を倒壊させます。2016年4月14日の熊本地震発災時には、一部損壊から全壊まで含めて、約18万戸もの住宅が被害を受けました。中でも、木造建築物が数多く倒壊しています。 

参考：国土交通省「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント 

しかし、現在の新耐震基準で建てられた住宅は優れた耐震性を誇り、地震による建物の倒壊自体は対策されているといえます。耐震基準の新旧は「建築確認申請」の認可を受けた日付で判断可能です。 

1981年6月1日以降に「建築確認申請」が受理されていれば、新耐震基準の住宅と見なすことができます。耐震基準が気になる人は、市役所の建築課に相談して耐震診断を実施してみてください。診断にはお金がかかりますが、国や自治体の支援制度を活用すれば費用を削減できます。 

参考：国土交通省「住宅・建築物の耐震化について」

③土砂災害

2008年5月12日、中国四川省で起きた地震は地すべりによる土砂災害を起こしました。この土砂災害で、104個もの天然ダム（自然に発生した土砂によって作られるダム）が形成されています。 

参考：砂防・地すべり技術センター「中国四川大地震による唐家山天然ダムの形成と防災対応」 

天然ダムは二次災害のリスクが高く、危険性の評価や決壊防止の工事、監視体制の構築など、さまざまな対策が求められます。なお、日本の国土も山岳地帯が約75％を占めているため、土砂災害への対策が必須です。

④火災による被害

地震発生後には、火災による被害に注意しなければなりません。阪神淡路大震災では、7,483棟もの家屋で火災が発生し、その内6,982棟が全焼しています。 

参考：消防防災博物館「第 22章 阪神・淡路大震災における火災の発生状況と出火原因」 

地震の火災は暖房器具の転倒だけではなく、通電火災にも注意しなければなりません。通電火災とは、停電復旧からの電力供給によって電化製品から発火する火災です。ブレーカーを切り忘れたり、電化製品のプラグを抜き忘れたりしたまま避難すると、通電火災の被害が拡大します。 

地震直後は迅速な避難も重要ですが、避難前に火元をチェックしなければ通電火災で住宅を失いかねません。住宅から移動する前に、ブレーカーや電化製品のプラグを確認しておきましょう。 

参考：総務省消防庁「通電火災対策について」

⑤津波による被害

地震が起きると現地だけでなく、遠く離れた国まで津波が押し寄せてきます。 

1960年5月23日、マグニチュード9.5の巨大地震がチリで発生しました。この地震による津波は7時間後にハワイに、22時間後に日本に到達しています。ハワイでは61人、日本で139人の人が亡くなりました。 

チリ地震発生時の津波の平均時速は750kmと、場所によってはジェット機並の速度に達します。 

日本付近で南海トラフのような巨大地震が起きれば、すさまじいスピードで津波が襲ってくるでしょう。津波の危険性が大きい地域の人は、近くにある安全な避難場所を覚えておいてください。 

参考：独立行政法人・防災科学技術研究所「1960年チリ地震津波災害」

⑥液状化現象による地盤沈下

液状化現象とは、地震によって地中の土と水分が混ざり、地盤が柔らかくなる現象です。地盤沈下によって、住宅が沈んだり道路が冠水したりなどの被害が発生します。 

東日本大震災が起きた際、下水道の設備運用に支障をきたして、汚水があふれ出した事例もありました。他にも、液状化現象は鉄筋コンクリート住宅と比べて木造住宅に大きな被害を与えるリスクがあります。新築住宅を建てる予定の人や既存の住宅に引っ越す予定の人は、住宅の構造を調べておきましょう。 

参考：国土交通省「2）地盤沈降による被害」

関連人気記事：地震による被害は2種類！実際に起きた被害の例4つと建物内外の対策を紹介

5.地震から身を守るための防災対策5選

 

地震から身を守るための防災対策を5つまとめました。 

・防災グッズを用意する

・非常食を7日分以上用意する

・携帯以外の安否確認方法を用意する

・ハザードマップで安全な場所を把握する

・停電に備えて蓄電池やポータブル電源を用意する 

一つずつ確実に押さえておきましょう。

①防災グッズを用意する

地震発生後の安全性を高める方法として、以下の防災グッズが効果的です。 

・マスク

・軍手

・タオル

・懐中電灯

・衣類や下着

・カセットコンロ

・ヘルメット・ずきん

・包帯・消毒液・常備薬など

・通帳・現金・キャッシュカードなど 

子どもや高齢者が安全に過ごせるように、防災グッズを準備しておきましょう。 

参考：内閣官房内閣広報室「災害が起きる前にできること」

②非常食を7日分以上用意する

最低3日分、できれば1週間分の非常食の用意を政府は推奨しています。大人1人分の非常食の例を以下にまとめました。 

・水21ℓ

・米2kg

・レトルトご飯7パック

・カップ麺1食

・乾麺2食

・食パン1食

・シリアル1食

・缶詰・レトルト食品21食 

災害後の物資支援スタートまで約3日かかります。停電や断水が長期間続くリスクに備えて、非常食を用意しておいてください。 

参考：農林水産省「家庭での災害用食品備蓄に活用ください」

③携帯以外の安否確認方法を用意する

災害時は電話回線が混雑するため、携帯以外の安否確認方法が不可欠。確実に連絡を取るなら、総務省が公開している次の方法がおすすめです。 

・災害用伝言板

・災害用伝言板（171）

・災害用伝言板（web171） 

これらのサービスは、文章・音声のどちらでも伝言を登録できます。周りに人が多く声を出しにくい環境なら通常の伝言板かweb171を、音声を録音したい人には171と使い分けられるのが利点です。 

なお、災害用伝言板サービスは緊急時用のシステムであり、実際に試すなら以下の日程で各サイトにアクセスする必要があります。 

・毎月1日、15日

・1月1日～3日

・1月15日～21日

・8月30日～9月5日 

使い方に慣れておき、災害時に落ち着いて安否を確認できるようにしておきましょう。 

参考：総務省「安全・信頼性の向上｜災害用伝言サービス」

④ハザードマップで安全な場所を把握する

ハザードマップは、全国の災害情報が記載されている地図です。国土交通省が公開しているハザードマップポータルサイトで現在地の住所を入力すると、洪水・津波・土砂災害・交通情報などの情報を把握できるため、安全な場所に避難できます。 

ただし、細かな区域まで把握し切れていないため、現在地の詳細を調べるなら居住地ごとのハザードマップが有効です。 

各区域のハザードマップは「ハザードマップ　〇〇市町村」と検索すればアクセスできます。数ある対策の中でも簡単に始められるため、防災対策に慣れていない人におすすめです。 

参考：国土交通省 水管理・国土保全局 防災課「ハザードマップポータルサイト」

⑤停電に備えて蓄電池やポータブル電源を用意する

停電への備えとして、家庭用蓄電池やポータブル電源をおすすめします。 

家庭用蓄電池は一般的に太陽光発電システムとセットで使われる据付型のバッテリーです。ポータブル電源は持ち運び可能なバッテリー装置で、旅行先や避難所でも家電を使用可能。同じく持ち運びができるソーラーパネルとも組み合わせられます。 

家庭用蓄電池とポータブル電源の主な違いは以下のとおりです。 

項目	家庭用蓄電池	ポータブル電源
初期費用	100万円以上～	数万円～数十万円
設置工事	必要	不要
持ち運び	不可	可能
家電の稼働時間	長	短～長
破損のリスク	大	小

一般的な家庭用蓄電池は5～10kWh程度の容量を備え、電化製品の種類を問わず長時間動かせますが、太陽光発電システムと合わせて価格が高くなります。また、地震を含む自然災害で壊れれば、使えなくなる点もデメリットです。 

一方、ポータブル電源は容量・出力が控えめのため、消費電力が大きい機器の長時間稼働には不向きですが、導入コストの安さや携帯性がメリット。扇風機や電気ケトル・電気毛布などを避難所で使えるため、地震対策に役立ちます。 

自然災害が起きにくい地域に住んでいる人は家庭用蓄電池。自然災害が起きやすい地域に住んでいる人や、持ち運んで外出先でも便利に使いたい人は、ポータブル電源を導入するのが良いでしょう。

6.停電してもコンセントが使える！ポータブル電源とソーラーパネルセット

 

ポータブル電源は持ち運び可能な充電池で、設置工事不要・低コストと手軽に始められる地震対策です。USBポートとAC電源（コンセント）が備わっているため、スマホの充電、扇風機・電気ポット・冷蔵庫への給電など、機器の電源形式に関係なく給電できます。 

また、ソーラーパネルとのセットを使えば、停電が長期化しても充電切れを起こしません。実際に災害の現場で活躍した、Jackery（ジャクリ）のポータブル電源の特徴を紹介します。 

・創立13年で500万台以上の販売実績

・2～5年間の無料保証

・防災製品等推奨品マークを取得

・石川県や山形県への災害支援で活躍

・1年放置しても充電量が90％残る放電率の低さ 

停電時でもポータブル電源があれば、スマホやパソコンでの情報収集、電子レンジや電気毛布・エアコンによる衣食住の維持などが可能です。 

大地震が起きても安心して過ごすためには、長期化する停電に耐えられるだけの電力確保が不可欠。特に体調を崩しやすい人や赤ちゃん・高齢者がいる家庭では、ポータブル電源とソーラーパネルセットを用意して生活の質を保ちましょう。

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7.地震が多い国についてよくある質問

 

地震が多い国についてよくある質問をまとめました。 

・世界最大の地震は？

・世界で1番地震が多い国は？

・日本で地震が発生する頻度は世界で何位？ 

それぞれ詳しく解説します。

●世界最大の地震は？

気象庁によれば、世界最大の地震は1960年5月23日に起きたチリ地震です。マグニチュード9.5に達した巨大地震は被災地以外にも大きな被害を出し、発生した津波は17,000km離れた日本にも被害を与えました。 

参考：気象庁「地震について」

●世界で1番地震が多い国は？

世界で1番地震が多い国は中国です。1980～2000年の間、マグニチュード5.5以上の大きな地震が年平均2回以上起きています。とはいえ、中国は国土が広いため、被害規模はイランやトルコなどの国が上です。 

また、地震が少ない国だからといって安全が保証されているわけではありません。地震の発生回数が多い国だからこそ、地震への対策が充実しているともいえます。日本から海外への移住を考えている人は、地震の発生回数はあくまで目安の一つとして考えましょう。

●日本で地震が発生する頻度は世界で何位？

日本で地震が発生する頻度は、世界で4位です。日本は北米・ユーラシア・太平洋・フィリピン海のプレートに囲まれているため、地震が起きやすくなっています。 

アメリカやアフリカ、ヨーロッパ北部などの内陸部は、地震の発生頻度が少ない国々です。とはいえ、ハリケーンなどの別の自然災害や食文化の違いなど、地震以外の要素で日本人に合わない国もあります。 

日本国内で安全な地域に引っ越すか、海外に移住するかは慎重に判断してみてください。

まとめ

 

この記事では、地震が多い国と少ない国、それぞれの特徴を解説しました。 

地震の発生頻度が変わる要因は、プレートの境目との距離です。プレートの境目に近い国では地震の回数が増え、境目から離れれば減ります。 

地震のリスクを避けるなら発生頻度は目安になりますが、地震が少ない国でも対策を怠れば大きな被害は避けられません。例えばスマトラ島沖地震が起きた付近の国では津波の知識がなかったため、津波から逃げ遅れて何十万人もの人が亡くなりました。 

地震から生き延びるためには、防災グッズの使い方や安全な避難行動などの知識が必須です。非常食やポータブル電源を用意して、家族の安全を守りましょう。