1.富士山が噴火したら東京周辺の首都機能が停止する
富士山が噴火すると、火山灰が東京周辺に及び首都機能の停止が想定されています。ただ、1707年の宝永噴火以降、富士山の噴火は観測されておらず正確な被害予測は困難です。
少し古い資料ではありますが、内閣府防災情報によれば、もし1707年の宝永噴火が現在発生したら以下の被害が想定されます。
項目 |
想定される被害 |
被害の程度 (雨天などの影響で状況が異なる) |
人的被害 |
噴石の直撃など |
死傷者 約13,600人 ※被害が想定される地域に人が居住している場合 |
建物被害 |
木造家屋の全壊 |
約280~700戸 |
道路 |
火山灰による通行不能 |
約3,700km~14,600km (東京・神奈川・千葉・茨城・静岡などで影響) |
鉄道 |
輸送の混乱 |
最大約1,800km (東京・神奈川・千葉・静岡等) |
航空 |
運航不能
|
羽田・成田など6空港で1日あたり515便が欠航 ※約219,000人に影響 |
農林業
|
● 火山灰による商品価値の喪失 ● 火山灰付着による樹木の枯死 ● 牧草地の枯死など |
● 森林の壊滅的被害 約700ha ● 畑作被害 約64,000ha ● 稲作被害 約183,000ha |
観光業 |
火山灰による観光客の減少 |
東京・神奈川・千葉・静岡などで影響 |
産業 |
道路・鉄道・航空などの交通障害、ライフラインの停止による産業活動の停滞 |
東京・神奈川・千葉・茨城・静岡などで影響 |
参考元: 「内閣府防災情報|(5)①富士山ハザードマップについて(宝永噴火が現在発生した場合の被害想定)」より(2002年6月12日)
また噴火後の洪水や土石流による建物被害や、農作物などの被害も考えられます。なお、富士山の噴火による被害総額は、約1兆2,000億円 ~ 約2兆5,000億円 (※)が想定されています。
※噴火中の天候状況・噴火後の河川の状況などで被害額が異なる
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2.富士山が噴火したら影響はどこまで?想定される災害

富士山が噴火した場合、影響はどこまで及ぶのか気になるところです。想定される主な火山事象(災害)を、以下の表にまとめました。
火山事象 |
火山事象の内容(災害) |
溶岩流 |
溶岩流の進路上にある森林を燃やしながら家や道路を埋めていく。 |
降灰 |
細かい粒子の火山灰が風に乗って降下する現象。木造建物の屋根に大量の降灰が積もると重みで倒壊する可能性がある。 |
大きな噴石 |
時速100kmを超える大きな噴石が建物に直撃すると破損し、人の場合は死傷する恐れがある。 |
火砕流
|
火山灰・高温の岩石・火山ガスの混合物が、まとまって斜面を高速で流れ落ちる現象。巻き込まれると建物は消失し、人は死傷する。 |
火砕サージ |
火砕流よりも密度が小さく、主に熱い空気や火山ガスなどの気体と火山灰などが混じった熱風のこと。火砕流と同様に巻き込まれると建物は消失し、人は死傷する。 |
水蒸気爆発 |
熱せられた地下水が水蒸気となり爆発する現象。爆発の周辺では、噴石の直撃や爆風に巻き込まれる危険がある。 |
火山ガス |
マグマに溶け込んでいる水蒸気で、火山ガスには有毒な成分(二酸化炭素・硫化水素・二酸化硫黄など)が含まれていることがある。 |
参考元:「山梨県地域防災計画|第4編 火山編 349ページ」より
富士山の噴火時は、さまざまな火山事象が想定されています。火山事象を理解し、富士山の噴火に備えて身の安全を守りましょう。
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3.富士山が噴火した時の火山灰がもたらす5つの被害
内閣府防災情報では、富士山噴火による色々な被害を想定しています。身の安全を守るためには、噴火時に起こる状況を把握しておくことが重要です。ここでは想定される被害の中で、火山灰による以下5つの被害をまとめました。
・人体
・電気・水道
・交通機関・道路
・通信
・建物
火山灰がもたらす被害をそれぞれ詳しく解説しているので、富士山の噴火に備えて被害内容を理解しておきましょう。
参考元:「内閣府 防災情報のページ|大規模噴火時の広域降灰対策について―首都圏における降灰の影響と対策―」より
●人体|呼吸器系への影響
火山灰の粒子は細かいため、人体にも被害を及ぼします。特に呼吸器系に影響があり、呼吸で細かい火山灰の粒子が肺の奥深くまで入ることも。大量の火山灰になると健康な人でも短期間に次の症状が出ます。
・咳の増加(乾いた咳など)
・鼻水や鼻の炎症
・のどの炎症や痛み
また以下の持病がある方は、病状が悪化しないように火山灰に注意が必要です。
・ぜん息
・気管支炎
・肺気腫
・心臓疾患(虚血性心疾患・不整脈など)
火山灰対策として、防塵マスク・ゴーグルを着用すると良いでしょう。
参考元:「防災科学技術研究所ライブラリー|火山灰の健康影響 2. 火山灰が健康に与える影響は? 」より
●電気・水道|停電や断水による日常生活への支障
富士山の噴火時は、電気・水道が火山灰による影響で以下の被害が想定されます。
ライフライン |
想定される被害 |
電気 |
● 雨天時、電柱に積もった火山灰の影響で停電(火山灰には、水分を含むと電気を通す性質がある) |
水道 |
● 浄水施設では原水の水質悪化で処理ができず飲用不適となり断水 ● 停電地域の浄水場施設では、電力ストップによる運転停止で断水 |
断水になると水分補給や食事が作れない他、トイレ・お風呂など生活する上で水の使用が制限されます。また停電時は家電製品が使えないので、スマートフォンの充電ができなかったり、冷蔵庫のなかの食料品が腐ったりと不便な生活を強いられます。
●交通機関・道路|交通支障により物資の配送や人の移動が困難
火山灰は交通機関・道路にも被害を及ぼし、交通支障による物資の配送や人の移動が困難になります。降灰すると、交通機関・道路では、以下の被害が予想されます。
交通機関 |
予想される被害 |
道路 |
● 降灰による視界低下で車の渋滞、または通行不能 ● 人は自宅避難など移動に規制 |
鉄道 |
● 線路に積もった微量の火山灰による電車の運行停止 |
空港 |
● 火山灰が飛行機の航路を塞ぐため、安全の確保による欠航 ● 滑走路の路面状況の悪化による欠航 |
交通機関や道路に被害が出ると交通経路が遮断されます。そのため物流が停止し、被災地では救援物資の供給が遅れることも想定されます。
●通信|火山灰による通信阻害
火山灰は水分を通しやすい性質なので、雨天時に基地局の通信アンテナに付着すると通信阻害が起きてしまうことも。通信阻害になると、以下の電波障害が考えられます。
・スマホ・タブレット・パソコンでインターネットが利用できない
・電話が繋がらない
・ATMなど通信網を必要とするサービスが利用できない
また火山灰が基地局のアンテナに付着せずとも、停電の影響で電力がストップし通信が遮断されることもあり得ます。
●建物|火山灰の重みで倒壊の可能性
火山灰が10cm積もることで、1平方メートルあたりの重さは約100kgになります。雨天時に水を吸って重くなった火山灰が積もると、木造家屋などの古い建物は倒壊することもあり得るでしょう。
4.富士山が噴火したらどこに逃げる?避難先と避難対策

富士山が噴火した場合どこに逃げたらいいのかわからず、避難が遅れてしまう恐れがあります。そのため、事前に避難先を把握しておいてください。また子供やお年寄りなど、避難に支援が必要な方々の避難対策を理解しておかなければいけません。
ここでは、富士山噴火時の「避難先」と「避難対策」についてそれぞれ詳しく解説しているので、万が一に備えて理解しておきましょう。
●県外避難|避難先の確保
富士山が噴火したとき、山梨・静岡・神奈川の3県では協議にて避難先を調整します。現時点で避難先を決定しない理由として、富士山を観測してからこれまで噴火したことがなく、噴火の時期や火口の場所の予想が難しいからです。そのため噴火の状況に応じて3県で協議し、避難先を確保するとしています。
●避難対策強化|子供・お年寄りなどの支援
2023年5月に富士山が噴火した場合の避難対策が見直され、特に子供・お年寄りなど避難に必要な人たちへの対策が強化されました。
例えば、溶岩流が3時間以内に到達する地域では以下の避難対策が見直されています。
・病院や高齢者施設などの入院患者の避難計画の作成
・噴火警戒レベルが3になった時点で幼稚園や小学校などは休校
富士山の噴火状況や避難先を確認し、ひとりで動けない子供やお年寄りが安全に避難できるように支援しなければいけません。
関連人気記事:【個人】火山の噴火対策3選!家庭に備えておくべき防災グッズも紹介
5.富士山の噴火に備えた5つのポイント
富士山の噴火に備えた数ある対策の中から、特に重要な以下5つのポイントをまとめました。
・噴火警戒レベルごとの行動を確認する
・ハザードマップを確認する
・火山灰の対策グッズを用意する
・防災アイテムを備える
・非常用電源を導入する
事前に富士山噴火の対策をしておけば自分や家族を危険から守ることができます。5つのポイントを把握しておきましょう。
①噴火警戒レベルごとの行動を確認する
富士山の噴火に備えて、噴火警戒レベルごとの行動を確認しておいてください。国土交通省の公式サイトでは、下記の「噴火警戒レベルごとの行動と対応」が掲載されています。
警戒レベル |
住民の行動・登山者や入山者などへの対応 |
5 |
居住地域からの避難(噴火状況により対象地域を判断) |
4 |
● 警戒地域での高齢者・子供・妊産婦・障がい者などの避難 ● 一部地域では住民の避難 |
3 |
● 危険な地域への登山禁止・入山規制 ● 一部地域では住民の避難 ● 観光客などは帰宅 |
2 |
● 火口周辺では立入規制 ● 住民は通常の生活 |
1 |
● 登山者は状況に応じて下山 ● 住民は通常の生活 |
警戒レベルごとの行動と対応を把握しておけば、「今、自分がどのように行動すればいいか?」と判断材料になります。
ただし、少しでも富士山の噴火に対して不安を感じたら、警戒レベルごとの行動に限らず早めに安全な場所へ避難すると良いでしょう。
②ハザードマップを確認する
富士山噴火に関するハザードマップを確認しておくことも重要です。「富士山火山防災対策協議会」では、2021年3月にこれまでの富士山ハザードマップを改訂し、2023年3月には新たな避難計画も発表しています。
参考元:「内閣府|防災情報のページ 令和6年版 防災白書|特集1 第2章 第2節 近年の火山をめぐる動向と予防的観点からの法改正」より
富士山ハザードマップや避難計画をもとに、確認するポイントとして以下3つが重要です。
・避難ルート・避難場所
・避難が必要な範囲
・火山灰が到達する範囲
ただし、富士山が噴火したとき、溶岩流の進路や火口付近ではハザードマップ・避難計画で想定した以外の被害もあり得ます。そのため自分の居住地が安全な地域だと油断せず、気象庁や各自治体から避難勧告が出た場合は速やかに避難しましょう。
③火山灰の対策グッズを用意する
富士山が噴火した場合、火山灰による影響も想定されます。細かい岩石やガラスの破片が含まれている火山灰から身を守るために、特に以下6つの対策グッズを用意しておいてください。
アイテム名 |
効果 |
火山灰対策ゴーグル・マスク |
火山灰から目や鼻・呼吸器・気管支を守る |
ヘルメット |
火山灰に混じった飛来・落下物から頭部を守る |
レインコート |
身体に火山灰が付着することを防ぐ |
懐中電灯 |
火山灰の影響で暗くなった昼間でも周辺を照らす |
ガムテープ |
窓枠に貼って火山灰が隙間から入ることを防ぐ |
ジップロック |
火山灰によるスマートフォンなどの機械類の故障を防ぐ |
また富士山の噴火が収まった後でも、自宅に積もった火山灰の処理をしなければいけません。火山灰を処理する際は火山灰対策ゴーグル・マスクはもちろんのこと、灰を集める時に便利な角型スコップや処理するための家庭用ゴミ袋も必要です。
④防災アイテムを備える
富士山噴火の影響で、ライフラインや交通インフラの停止が考えられます。ガスや水道が使えなかったり、物流が停止して救援物資が遅れたりと生活に支障をきたすでしょう。そのため、以下9つの防災アイテムを備えておいてください。
・飲料水(1日1人3リットル×3日~1週間分)
・非常食(レトルト食品・缶詰・カップラーメンなど)
・カセットコンロ(カセットボンベ1週間人6本)
・携帯ラジオ
・簡易トイレ
・非常用電源
・薬(持病がある場合)
・救急用品(絆創膏・包帯・消毒液など)
・乳児用品(乳幼児がいる場合)
災害の影響で物流機能が停止すれば、スーパーマーケットやコンビニなどでは1週間程度、飲料水や食料が手に入らないことも想定されます。
そのため飲料水は、1日1人3リットル×3日~1週間分を目安に備蓄してください。また非常食は、レトルト食品や缶詰など保存期間が長いものがおすすめです。
⑤非常用電源を導入する
富士山噴火の影響で停電になるとスマートフォンが充電できなかったり、電子レンジで食べ物が温められなかったりと不便な生活を過ごさなければいけません。そのため、停電時でも電力確保できる非常用電源を導入してみてください。非常用電源には、主に以下3つの種類があります。
・ガソリン発電機:振動や稼働音が少ないガソリンを燃料とする発電機
・軽油発電機:高出力で電力を供給する軽油を燃料とする大型発電機
・ポータブル電源:どこでもラクに持ち運べるAC電源(家庭用コンセント)付きの可搬型蓄電池
ポータブル電源とは、使いたい場所へどこでもカンタンに持ち運びができる可搬型蓄電池。AC電源(家庭用コンセント)付きだから、富士山の噴火による停電でも自宅にある家電製品が使えます。
またガソリン・軽油発電機のように燃料を必要とせずガスや騒音が出ません。燃料管理不要で、周囲への迷惑もかからないので、安心して家電製品への電力供給が可能です。
さらにソーラーパネルと併用できるため、停電が長期化しても太陽光発電で電力を確保できます。富士山噴火の停電に備えて、ポータブル電源を導入してみるのも良いでしょう。
6.富士山噴火したらに備えて「Jackery Solar Generator」を備えておこう!
富士山が噴火した非常時でも電力を確保できる「ポータブル電源」を備えてみてください。なかでも、当社「Jackery(ジャクリ)」のソーラーパネルがセットになったポータブル電源「Jackery Solar Generator」をおすすめします。「Jackery Solar Generator」には以下の強みがあります。
・全世界で500万台以上の累計販売実績
・AC電源(家庭用コンセント)を搭載しているから自宅にある家電製品へ電力供給が可能
・「一般社団法人防災安全協会」が推奨する製品のみが認められる「防災製品等推奨品認証」を取得
・ソーラーパネルを使って太陽光発電できるから繰り返しポータブル電源へ充電が可能
・1年間放置してもわずか5%しか容量が減らない自然放電率の低さで非常用電源として活躍

本体の出力ポートには、AC電源(家庭用コンセント)を搭載しています。テレビから富士山の噴火状況を確認したり、連絡手段に欠かせないスマートフォンを充電できたりと停電時でも普段の生活と同じように家電製品を使用可能です。
また本体は震度7の強い揺れにも耐えられるほど堅固で、富士山噴火時も可用性の高い非常用電源として活躍します。富士山の噴火対策として、「Jackery Solar Generator」を自宅に1台導入しておきましょう。
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7.富士山噴火に関するよくある質問
富士山噴火に関することで、以下6つの質問が多く寄せられています。
・富士山が噴火したらどこに逃げたらいいですか?
・富士山が噴火したら大阪にも影響がある?
・富士山が噴火したら何人死傷者が出ますか?
・富士山が噴火した時のシミュレーションはしていますか?
・富士山が噴火する予兆を教えてください
・富士山の噴火はいつですか?
ここでは詳しく回答しているので、それぞれ見ていきましょう。
●富士山が噴火したらどこに逃げたらいいですか?
富士山が噴火した時の避難先として富士山周辺の地域では、山梨・静岡・神奈川の3県以外は被害が少ないと想定されています。ただし、噴火状況に応じて各自治体が発表する避難先が変わることも理解しておきましょう。
●富士山が噴火したら大阪にも影響がある?
1707年の「宝永大噴火」と同レベルの富士山噴火を想定した場合、大阪に直接的な影響が及ぶことはありません。内閣府が公開している防災情報のページでは、富士山の噴火による被害範囲は以下の地域が想定されています。
・山梨
・静岡
・東京
・神奈川
・千葉
・埼玉
参考元: 「内閣府防災情報|(5)①富士山ハザードマップについて(宝永噴火が現在発生した場合の被害想定)」より
ただし、富士山の噴火で関東地方に被害が及ぶと政治や経済、企業、物流が集中する首都圏が機能しないことも考えられます。そのため、関西地方を含む西日本にも間接的な影響が出ることは想定しておきましょう。
●富士山が噴火したら何人死傷者が出ますか?
「内閣府防災情報のページ」によると、富士山が1707年の「宝永大噴火」の規模で噴火した場合、死傷者は約13,600人と想定されています。
ただし、噴火規模や災害状況によって死傷者の数が変動することは理解しておきましょう。
参考元: 「内閣府防災情報|(5)①富士山ハザードマップについて(宝永噴火が現在発生した場合の被害想定)」より
●富士山が噴火した時のシミュレーションはしていますか?
山梨県の公式サイトでは「富士山噴火による溶岩流シミュレーション動画」を公開しています。
富士山が噴火した時の溶岩流がどのように流れていくのかシミュレーションしているので、避難行動や対策の参考にすると良いでしょう。
参考元:「山梨県公式サイト|富士山噴火による溶岩流シミュレーション動画」より
●富士山が噴火する予兆を教えてください
富士山が噴火する前の代表的な予兆には以下7つがあります。
予兆 |
想定される現象 |
火山性地震 |
地下でマグマが移動することにより地震が発生する |
鳴動と空振 |
富士山周辺地域で山の方から爆発音や窓ガラスに振動を感じる |
噴気の異常 |
新たな噴気口の形成・火山ガスの量が増加する |
地割れ |
マグマの圧力により地面に亀裂が生じる |
海・河川・湖の異常 |
地熱による水位の上昇や変色が起きる |
落石の増加 |
地下の圧力変化などにより、岩盤が緩み落石が増える |
火口からの黒煙の増加 |
火口から火山ガスや溶岩が噴出する際、火山灰・岩石が混ざることで黒い煙が増える |
予兆が見られた場合、富士山の火山活動が活発化し噴火の可能性があります。気象庁や自治体の情報を参考にして、いつでも避難できるように準備しておきましょう。
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●富士山の噴火はいつですか?
富士山は、いつ噴火するか正確にはわかりません。ただ、今は落ち着いているとはいえ下記を参考にすると、富士山は過去に何度も噴火を繰り返していることがわかります。
【富士山が噴火した年(西暦)】
・781年
・800~02年
・864~66年
・937年
・999年
・1033年
・1083年
・1435または1436年
・1511年
・1707年
これまで、富士山は十数年~350年程度の間隔で噴火を繰り返してきました。1707年の「宝永噴火」から300年以上が経った今、富士山はいつ噴火してもおかしくない状態です。防災グッズを準備したり、安全な場所に避難できるようにハザードマップを確認したりと、身の安全を確保するための防災対策をしておきましょう。
まとめ
富士山はいつ噴火するか明確な予測が難しいので、想定される被害を参考にして万が一の時に備えた防災対策が必要です。
また火山灰による影響で停電も想定され、スマートフォンなどの電子機器や電子レンジなどのキッチン家電が使えず不便な生活を過ごさなければいけません。停電時でも家電製品が使えるように、ポータブル電源を導入してみてください。
なかでも、「防災製品等推奨品認証」を取得しているJackery(ジャクリ)のポータブル電源をおすすめします。富士山噴火による停電時でも安心して電力供給ができる、ソーラーパネルとポータブル電源のセット「Jackery Solar Generator」を1台備えておきましょう。