最大震度の地震に備える！日本の震度の仕組みと過去の地震から学ぶ防災対策

1.最大震度とは？震度8や震度9がない理由

日本の震度階級には「震度8」や「震度9」が存在しません。最大震度は「震度7」です。ここでは震度を決める基準やマグニチュードとの違いを解説します。

●日本の震度階級｜震度1〜震度7

震度は地震の揺れの強さを示す指標で、各地の震度計が記録した地面の揺れの持続時間や加速度をもとに決まります。

日本では震度0〜7の10段階で、数値が大きいほど揺れが強いです。震度5と震度6は同じ数字でも被害に大きな差が出やすいため、「弱」と「強」に分類されています。震度計が自動で計測し、気象庁が全国のデータを集めて発表します。

各震度の揺れの目安は以下のとおりです。

参考：気象庁「震度について」

震度8や震度9が存在しない理由は、震度7が「建物がほぼ全壊するほどの最大級の揺れ」と定義され、震度7以上の区分は不要と考えられているからです。

●震度とマグニチュードの違い

以下のとおり、震度とマグニチュードは異なる指標で評価されます。

・震度：各地点での揺れの強さを表す値

・マグニチュード：地震そのものの規模を表す値

マグニチュードは地震のエネルギーの大きさによって決まり、強い地震ほど数字が大きくなります。

震度は各地での揺れの大きさを示し、震源からの距離や地盤の状態によって変化する値です。また、同じマグニチュードの地震でも、震源が浅い場合は震度が大きくなります。
参考：国土交通省 気象庁「震度とマグニチュード」

●世界のマグニチュードと震度階級の評価方法

マグニチュードは世界共通の指標です。ただし、計測方法に違いがあるため、同じ規模の地震でもマグニチュードが異なる場合があります。日本では速報性を重視した機器が用いられ、海外ではより詳細な計測を行うため計測に時間がかかる場合が多いです。 

一方、震度は各国で異なり、欧米ではMM震度階（メルカリ震度階）が広く使われます。これは地震の体感や建物の被害を基準とするため、日本の震度階級と単純に対応づけることは難しいです。 

海外の地震情報を得る際、震度は日本と異なる評価であり同じ尺度で測れないため、マグニチュードを参考にしましょう。

参考：国土交通省 気象庁「震度・マグニチュード・地震情報について」

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2.過去に起こった最大震度の地震

日本では過去に何度も最大震度7を記録する大地震が発生し、甚大な被害をもたらしました。過去の地震から得た教訓をもとに、防災対策をしましょう。

●日本で震度7を記録した地震｜記録回数は7回

日本で「震度7」を記録した地震は、計測を開始してから現在までに7回あります。震度7の地震の概要は、以下のとおりです。

震度7の地震からは、建築基準の強化や防災意識の向上など、多くの教訓が得られています。特に阪神・淡路大震災以降、耐震基準が厳格化され、建物の耐震補強や家具の固定といった対策が広く認識されるようになりました。
参考：日本経済新聞「震度7とは 1995年の阪神大震災以降、7回目の観測」

●世界の歴史で発生した最大震度の地震ランキング

世界で発生した地震を規模（マグニチュード）で比較すると、1900年以降では以下のような巨大地震が記録されています。

巨大地震はいずれも甚大な被害をもたらしています。特に2004年のスマトラ島沖地震では、インド洋全域に津波が発生し、14カ国で22万人以上の犠牲者が出ました。また、2011年の東日本大震災では、地震と津波により約1万9千人が犠牲となり、福島第一原子力発電所の事故という二次災害も発生しています。

過去の巨大地震からは、地震そのものの揺れによる被害、津波や火災など二次災害への備えも必要なことが教訓として得られました。地震は私たちの生活へ大きな影響をもたらす可能性があり、家庭でできる対策をして被害を抑えることが大切です。
参考：国土交通省 気象庁「地震について」

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3.最大震度の地震が発生した時の生活への影響

最大震度7の地震が発生すると、建物の倒壊やインフラの停止により日常生活の基盤が失われ、復旧には長い時間がかかることもあります。地震の影響を事前に理解し、必要な備えを整えましょう。

●地震により建物の損壊やインフラ機能のストップが起きる

震度7の地震では、建物の倒壊や道路の寸断、ライフラインの途絶など、社会インフラに深刻な影響が生じます。

1995年の阪神・淡路大震災では、約25万棟の建物が全半壊し、高速道路や鉄道などの交通網が停止。2018年の北海道胆振東部地震では、広範囲で土砂崩れが発生し、多くの道路が寸断されました。
参考：国土交通省 国土交通白書 2021「2 阪神・淡路大震災」
参考：2018年北海道胆振東部地震により胆振管内厚真地域に発生した斜面崩壊

通信インフラも基地局の損壊や通信の混雑により、固定電話や携帯電話が使えなくなることがあります。東日本大震災では、最大で約2万9千の携帯電話基地局が停波し、安否確認などの大切な通信が困難になりました。
参考：総務省「平成23年版 情報通信白書」

インフラが止まると救助活動や避難生活に大きな影響を与えるため、各家庭での備蓄や避難計画を立てておくことが大切です。

●停電や断水などにより日常生活に支障をきたす

最大震度の地震が発生すると、電気・ガス・水道などのライフラインも大きな被害を受けます。2011年の東日本大震災では、東北地方を中心に約850万戸が停電し、約180万戸でガスの供給が停止しました。水道も約230万戸で断水が発生し、復旧には最大で5か月以上かかった地域もあります。
参考：総務省消防庁「公共インフラ及びライフライン等の被害」
参考：内閣府「東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津波対策に関する専門調査会第１回会合 被害に関するデータ等」
参考：国土交通省「特別編 東日本大震災について（速報）」

特に停電や断水は生活への影響が大きく、長期化すると多くの問題が発生します。停電により起こる影響は、以下のとおりです。

・冷蔵庫が使えず、食料の保存ができない

・エアコンやヒーターが使えず、猛暑や厳冬期には健康被害のリスクが増える

・スマホの充電ができず、情報収集や安否確認ができない

断水でトイレの水が流せず、手洗いや入浴もままならない状況になることも。避難所ではトイレの衛生状態の悪化が問題となりました。

日常生活への影響に備えるには、最低3日分の食料や飲料水、簡易トイレなどの備蓄が必要です。

4.最大震度の地震に備える家庭の防災対策3選

最大震度の地震対策には、日頃からの準備が欠かせません。ここでは、家庭でできる防災対策を3つ紹介します。 

地震発生時の被害を最小限に抑え、被災しても生活を少しでも快適に過ごせるよう準備しておきましょう。

①防災グッズを準備する

防災グッズの準備は、地震発生後の生活を守る必須の対策です。大規模な地震の場合、救援物資が届くまでに数日かかることもあります。そのため、以下のような防災グッズを3日分程度、用意することが推奨されています。

・水：一人一日3リットルが目安

・食料：調理不要かお湯だけで調理できる非常食を中心に準備

・衛生用品：トイレットペーパー、ウェットティッシュ、簡易トイレなど

・停電対策用品：懐中電灯、ランタン、予備の電池、ポータブル電源など

・情報収集のためのラジオ

停電対策には懐中電灯や予備の電池に加え、ポータブル電源があると便利です。ポータブル電源はいつも使っている家電を動かして、被災時の生活の不安を軽くします。

防災グッズはリュックなどの持ち運びやすい袋にまとめて保管し、すぐに持ち出せる場所に置いておくことが大切です。また、定期的に中身をチェックし、消費期限のある食品や電池の交換を忘れず行いましょう。

②家具を固定する

地震による被害の多くは、家具の転倒や落下によって引き起こされます。阪神・淡路大震災では、犠牲者の約１割が家具の転倒による圧死または窒息死でした。そのため、家具の固定は命を守るために必要な対策です。
参考：内閣府 防災情報のページ「やってみよう！家具固定　第２回」

背の高い家具は転倒の危険性が高いため、壁や天井に固定します。家具の固定では、以下の点も確認しましょう。

・食器棚には扉が開かないよう器具を取り付ける

・テレビや電子レンジなどの家電製品も固定する

・窓ガラスには飛散防止フィルムを貼る

家具の転倒や落下は家の中が散乱してしまい逃げ遅れの原因にもなります。家具を固定することでケガや逃げ遅れを防ぎ、地震のときの被害を最小限にしましょう。

③避難経路・安全確保の方法を確認する

地震発生時の避難経路を家族全員が共有しておけば、いざという時の混乱を最小限に抑えられます。マンションのエレベーターが使えなかったり、建物などの倒壊で道が通れなくなったりすることも想定して、複数の避難経路を想定しておくと安心です。

また、地震発生時に自宅での安全を確保するために、以下のやるべきことを家族全員が理解しておきましょう。

1.揺れが収まるまで外に飛び出さない

2.扉を開けて出口を確保する

3.揺れが収まったら、ガスコンロを使用していた場合はすぐに火を消す

4.ブレーカーを落として、火災を防ぐ

地震が起きたときに家族が一緒にいるとは限りません。日頃から地震が発生した際の避難方法や避難場所を話し合っておきましょう。

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5.Jackeryポータブル電源があれば停電しても生活を維持できる

令和6年能登半島地震では地震直後に約4万戸が停電し、1週間後でも約半数の2万戸で停電が継続していました。 

停電が続くと食事の準備や連絡手段の確保、情報収集など生活に多くの影響が出ます。そのため、停電に備えた準備は災害時に生活を維持するために必須です。 

ポータブル電源は持ち運び可能な充電式のバッテリーで、停電時でも家電を動かせます。Jackery（ジャクリ）ポータブル電源の特徴は、以下のとおりです。 

・Jackeryはポータブル電源累計販売台数500万台を超える販売実績

・最大5年間の無償修理などの充実したサポート

・Jackery Solar Generator シリーズはポータブル電源とソーラーパネルがセット 

ポータブル電源とソーラーパネルがあれば、繰り返し充電できるため停電が長期化しても安心して過ごせます。さらに、Jackery（ジャクリ）のポータブル電源は自然放電が少なく、1年間保管しても電池残量は5％しか減りません。そのため、長期保管に適しており、管理に手間がかからない製品です。 

最大震度の地震に備えてポータブル電源を準備して、万が一のときも安心して過ごしましょう。
▶防災におすすめのポータブル電源製品一覧 

6.最大震度に関するよくある質問

最大震度に関するよくある質問をまとめました。過去の地震について知り、教訓を学ぶことで、これからの最大震度の地震に備えた対策を行いましょう。

●マグニチュード9の地震は震度いくつ？

マグニチュード9クラスの巨大地震では、震源近くで震度6強から7の激しい揺れが発生しやすいです。 

例えば、東日本大震災はマグニチュード9.0で、震源に近い宮城県栗原市では最大震度7、震源から500km以上離れた関東地方でも震度5強の揺れを観測しました。 

引用：日本気象協会tenki.jp 

数百キロ離れた地域でも、震度4から5程度の揺れを感じることがあります。

●世界で一番大きかった地震は？

世界で観測史上最大の地震は、1960年5月22日にチリで発生した「バルディビア地震」（チリ地震）です。マグニチュードは9.5を記録しました。震源域はチリ中南部の約1,000kmにわたる範囲です。

地震の揺れと津波で、チリ国内だけで約1,655人が亡くなり、家屋20万戸以上が倒壊する甚大な被害でした。また、津波は太平洋を横断し、約15時間後に日本の太平洋沿岸に到達し、日本でも被害が発生しています。
参考：内閣府「災害教訓の継承に関する専門調査会報告書 1960 チリ地震津波」

●なぜ震度は「震度5強」「震度5弱」のように表されるの？「震度10」までの10段階制ではダメ？

「震度10」までの10段階にしなかったのは、震度階級は長年にわたり定着してきた指標で、急な変更は社会的混乱を招く恐れがあったからです。

日本の震度階級は明治時代に0〜7の8段階制として定められ、長年にわたって使用されています。1995年の阪神・淡路大震災後の見直しで、被害状況をより詳細に伝えるため、震度5と震度6をそれぞれ「弱」と「強」に細分化し、実質10段階となりました。

過去の地震との比較しやすくするために、既存の震度階級を基本的に維持しながら、必要な部分だけを細分化する方法が選ばれています。

まとめ

過去に日本では最大震度の「震度7」の地震が7回記録されており、多くの教訓を残してきました。最大震度の地震が発生すると、建物の倒壊やインフラの停止など、生活基盤に大きな影響が及びます。 

地震の被害に備えるには、防災グッズの準備など日頃から対策を講じておくことが大切です。地震で停電した際も安心した生活を維持できるように、防災クッズにおすすめのJackery（ジャクリ）ポータブル電源を準備しておきましょう。