石油はいつなくなる?「あと30年」が嘘と言われる理由と対策を解説

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「石油はあと30年でなくなる」という話が1970年代から繰り返されているにもかかわらず、2026年の今も石油は世界中で使われ続けています。なぜ予言は外れ続けているのでしょうか。そして、石油が本当になくなる日はあるのでしょうか。

 

この記事では、「あと30年」の予言が外れている理由や、石油が本当はいつなくなるのか解説します。

目次
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1.「石油はあと30年でなくなる」はなぜ嘘と言われるのか

「石油があと○年でなくなる」という数字は「可採年数」と呼ばれる指標から来ています。この可採年数の数字が何を意味するのかを知ると、石油がなくなるという予言が繰り返されながら一度も実現していない理由がすっきり理解できるでしょう。

可採年数は「今わかっている埋蔵量÷年間生産量」で計算される指標にすぎない

可採年数とは、ある時点で確認されている埋蔵量を年間生産量で割った数字です。「今すでにわかっている量を今のペースで使い続けたら何年もつか」という計算の結果にすぎません。「その年数が過ぎたら石油が突然なくなる」という意味ではないのです。 

可採年数の数字が動く理由は、計算の分子と分母がどちらも変化し続けるからです。 

新しい油田が見つかれば確認埋蔵量が増え、計算結果の年数が延びる

採掘技術が進化して以前は掘れなかった石油を掘れるようになれば埋蔵量として数えられる量が増える

石油の価格が上がると採算が合う油田が増え、埋蔵量として新たにカウントされる資源が出てくる 

つまり可採年数は、石油が尽きる年を示す時計ではなく、そのときわかっている採掘可能な量の目安です。消費しながらも発見と技術革新が続けば、数字は減るどころか増えることもあります。 

参考:JOGMEC「可採年数」

新しい油田の発見と採掘技術の進化で数字は伸び続けてきた

資源エネルギー庁のエネルギー白書2022によると、2020年末時点の石油の可採年数は53.5年です。1970年代のオイルショックのころに「石油が枯渇する」という懸念が高まりましたが、採掘技術の向上と新たな油田の発見・確認が続きます。そして、1980年代以降は40年前後の可採年数を維持し続けてきました。

消費を続けながらも数字がほぼ減っていないのは、世界中で油田の探査と技術開発が進み、利用できる石油の量が更新されて続けてきたからです。

参考:資源エネルギー庁「令和3年度エネルギーに関する年次報告(エネルギー白書2022)」

シェール革命により従来は採掘不可能だった石油が大量に利用できるようになった

2000年代後半から、アメリカを中心に「シェール革命」と呼ばれる大きな変化が起きました。

シェールとは地下深くの岩盤の一種のこと。その「シェール層」に閉じ込められた石油は、かつて採掘コストが高すぎて商業的に使えないとされていました。しかし、水平方向に掘り進む技術と水圧でひび割れを作って石油を取り出す技術が組み合わさり、従来はできなかったシェール層からの採掘が成り立つようになったのです。

石油連盟によると、シェールオイルの生産量は2024年には約890万バレル/日に達し、世界の原油生産量の約9%を占めるまでになっています。

参考:資源エネルギー庁「エネルギー白書2015 第1節 米国の「シェール革命」による変化」

参考:石油連盟「シェールオイルとは」

関連人気記事:オイルショックとは?原因をわかりやすく解説|いつ起きた?また起きる?備えまとめ

2.実際、石油がなくなる日はいつ来る?

実際、石油がなくなる日はいつ来る?

可採年数が「石油がなくなる日」を示すものでないことはわかりました。では石油の残量は実際どれほどで、いつごろ使えなくなるのでしょうか。実情を確認していきます。

現時点での石油の可採年数は約50年とされている

資源エネルギー庁のエネルギー白書2022では、主な化石燃料の可採年数を以下のとおり示しています。

化石燃料

可採年数

石油

53.5年

天然ガス

48.8年

石炭

139年

石油と天然ガスはほぼ同程度、石炭は圧倒的に長い計算です。ただしこれらの数字も、前述のとおり技術の進化や新たな発見によって今後も変わる可能性があります。

参考:資源エネルギー庁「令和3年度エネルギーに関する年次報告(エネルギー白書2022)」

「約50年」の数字は1980年代からほぼ変わっていない

驚くべきことに、石油の可採年数は1980年代から大きくは変わっていません。石油を毎年大量に消費し続けているにもかかわらず、数字がほぼ同じ水準にとどまっています。その理由は3点です。

新しい油田の発見が継続的に行われ、確認埋蔵量が増え続けている

シェール革命をはじめとする技術革新で、以前は掘れなかった石油が掘れるようになった

既存の油田でも採掘技術の向上により回収できる割合が上がり、埋蔵量の評価が改訂されている

消費し続けているのに数字が減らないのは、石油が無限にあるからではありません。私たちの「使えるとわかっている量」が増え続けているからです。

物理的な枯渇より先に「脱炭素化による需要の終わり」が来る見方が有力

現在の専門家の多くは、石油が物理的に底をつく前に、石油の時代が終わると見ています。1973年の第1次オイルショックの立役者として知られるサウジアラビアのアハマド・ザキ・ヤマニ元石油相は、2000年のインタビューで「石器時代は、石を使い果たすことによって終わることはなかったが、石油時代は、石油を使い果たすよりずっと以前に終わることになるだろう」と述べました。

再生可能エネルギーの普及と電気自動車の広がりにより、石油の需要そのものが先に縮小していく見方が年々広まっています。

参考:ARAB NEWS「サウジアラビア王国が石油大臣を長く務めたヤマニを追悼」

3.もし、石油の供給がなくなったら日常生活で何が困る?

オイルショックとは?原因をわかりやすく解説|いつ起きた?また起きる?備えまとめ

「石油が突然なくなることはない」とわかっても、もし供給が途絶えたらどうなるのかを知っておくことで、どんな備えが本当に必要かが見えてきます。詳しく見てみましょう。

ガソリン・灯油・電気代が急騰し移動や暖房が困難になる

車の燃料になるガソリンや暖房に使う灯油、そして火力発電所の燃料は石油に依存しています。石油が手に入りにくくなれば、最初に影響が出るのが移動と暖房です。車が動かせなくなれば通勤や買い物が困難になり、灯油が手に入らなければ冬の暖房が使えなくなります。

電気代への影響も深刻です。石油・LNG(天然ガス)・石炭といった化石燃料が日本の電源の大部分を担っており、燃料費の上昇は電気代に直撃します。

プラスチック・合成繊維・洗剤など日用品の多くが作れなくなる

石油は燃料としてだけでなく、さまざまな日用品の原料にもなっています。石油が使えなくなると影響を受ける製品は以下のとおりです。

ペットボトル・ポリ袋・プラスチック容器などのプラスチック製品

ポリエステル・ナイロンなどの合成繊維の衣類

シャンプー・洗剤・化粧品の多くの成分

医療用チューブ・点滴バッグ・合成ゴム手袋などの医療用品

現代の生活は、気づかないところで石油に支えられています。石油供給が途絶えると、こうした製品の生産コストが上がり、価格の高騰や品薄が起きてしまうのです。

食料の生産・輸送にも石油が不可欠なため食品価格も上昇する

農業機械はディーゼル燃料で動き、肥料の多くは天然ガスや石油を原料にして作られます。食料を消費地まで運ぶトラックや船もほぼすべて石油が燃料です。石油の供給が滞れば食料の生産コストと輸送コストがまとめて上がり、スーパーの食品価格は全体的に値上がりします。

2026年春、ホルムズ海峡の通航制約が起きていますが、物流コストの上昇が食品・日用品の価格に転嫁されつつあります。石油は食卓にも深く関わっているのです。

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4.石油自体がなくなるより先に来る「供給リスク」への備え

石油の物理的な枯渇は数十年先の話ですが、さきのホルムズ海峡の通航制約からも分かるように「石油が届かなくなるリスク」は今この瞬間にも起きえます。備えるべきはどちらかを考えると、答えは明らかです。

長期的な枯渇よりも産油国の情勢悪化や輸送ルート遮断の方がリスク

日本が使う石油の9割以上は中東から輸入しており、そのほぼすべてがホルムズ海峡を通過するタンカーで運ばれています。中東の情勢が変わるだけで日本のエネルギー供給は一気に不安定になるのです。

石油が地下から消えるまでには数十年かかりますが、輸送ルートが使えなくなるのは一夜にして起きえます。歴史的にも、石油危機は埋蔵量の問題ではなく、政治・地政学的な問題から起きてきました。

参考:資源エネルギー庁「今こそ知りたい、日本の「石油備蓄」のしくみとは?」

日用品の買いだめよりも電力の自給手段を確保するのがポイント

「石油がなくなるかもしれない」と感じたとき、トイレットペーパーや缶詰を買い込む行動に走りがちです。しかし過去のオイルショックでも、生活への最大の打撃は日用品の買い占めではなく、電力の不安定化でした。

停電が起きると照明や冷蔵庫、スマホなどあらゆる機器が止まってしまいます。石油の供給が不安定になっても、電力を自分で確保できる状態にしておくことが、家庭レベルでできる最強の備えです。

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5.石油がなくなったときの「電力の自給手段」として。Jackery(ジャクリ)ポータブル電源&ソーラーパネル

石油がなくなったときの「電力の自給手段」として。Jackery(ジャクリ)ポータブル電源&ソーラーパネル

太陽光は産油国の情勢にも輸送ルートにも関係なく、日本のどこでも毎日無料で降り注ぐエネルギーです。そこで、ポータブル電源とソーラーパネルを組み合わせれば、石油の影響を受けず電力を作り続けられます。ポータブル電源はコンセント(AC出力)が使える(※)ので、いつもの生活をしっかりと守ることが可能です。

※一部の小型機を除く。

Jackery(ジャクリ)のソーラーパネルは折りたたんでコンパクトにして持ち運べるのがポイント。庭やベランダに置いて充電しながら日常使いもできます。もしもの時に役立つのはもちろん、節電からアウトドアまであらゆるシーンで活躍。「災害のために倉庫にしまったまま」にならず、キャンプや車中泊で使い慣れておくと、いざというときにも戸惑わずに使えるでしょう。

Jackery(ジャクリ)では、予算や家族構成などの条件に合ったポータブル電源・ソーラーパネルの豊富なラインナップがあります。まずは、自分に合った1台を見つけてみてください。

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まとめ

「石油はあと30年でなくなる」という警告は1970年代から繰り返されていますが、一度も実現していません。可採年数は確認されている埋蔵量を年間生産量で割った指標にすぎず、技術革新や新油田の発見が続く限り延び続けるためです。また、石油の「物理的な枯渇」より前に、再生可能エネルギーへの移行によって「石油の需要が終わる可能性が高い」という見方が広まっています。

現実に起こり得る最大のリスクは、石油が地下から消えることではなく、さきのホルムズ海峡の封鎖のような「供給の遮断」です。そして、石油の供給が不安定になったとき、もっとも大きな影響を受けるのは電力です。Jackery(ジャクリ)のポータブル電源とソーラーパネルで電力の自給手段を持っておき、石油に依存しない生活ができるよう備えておきましょう。

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