日本の活火山一覧を確認！活火山の仕組みと噴火警戒レベルの最新状況

1.日本の活火山一覧｜全国にある111の活火山を地域別に紹介

引用元：気象庁

 気象庁が定める活火山は、日本全国に111座存在します。活火山とは、過去1万年以内に噴火した記録があるか、現在も噴気活動が認められる火山を指します。

 以下の表で、全111座の活火山を地域別に確認しましょう。 

引用元：国土交通省

地域別に見ると、北海道には20座、東京都には19座（伊豆諸島・小笠原諸島を含む）、鹿児島県には11座の活火山があります。これら3つの地域だけで、全国の活火山のおよそ45％を占めています。 

自分が住む地域や旅行先にどのような活火山があるのかを把握しておけば、万が一の噴火に備えた行動計画を立てやすいでしょう。

2.日本の活火山の分布と都道府県別の特徴

日本列島に活火山が集中する背景には、地球規模のプレート運動が関わっています。火山が帯状に分布する地質学的な理由と、地域ごとの特徴を見ていきましょう。

●火山フロントに沿って活火山が帯状に並ぶ理由

参照元：国立研究開発法人 防災科学技術研究所

日本列島の活火山は、太平洋側から一定の距離を保って帯状に分布しています。この現象は「火山フロント」と呼ばれ、海洋プレートが大陸プレートの下に沈み込む場所で形成されます。 

プレートの沈み込みによって放出された水が上部マントルに供給され、岩石が溶けやすくなりマグマが発生するのです。 

生成されたマグマは地表に向かって上昇し、北海道から九州まで列島に沿った火山活動を引き起こしています。プレート境界と火山フロントの位置関係により、日本の活火山は規則的な配置を示しています。

●北海道・鹿児島県に活火山が集中する背景

北海道には20座（北方領土を含めると31座）、鹿児島県には11座の活火山があり、この2つの地域だけで全国の約28%を占めている状況です。北海道は千島火山帯、鹿児島県は琉球火山帯という活発な火山地域に属しており、以下のように現在も活動を続ける火山が多数あります。

気象庁が24時間体制で監視する常時観測火山も両地域に集中しており、噴火の兆候を捉える体制が整えられています。

地理的に離れた北と南の端に火山が集中するのは、それぞれ異なるプレート境界が影響しているためです。

●関東・近畿地方に活火山が少ない理由

関東地方には富士山や箱根山など一部の活火山もありますが、近畿地方には活火山が1座も存在しません。四国地方も同様に活火山がなく、西日本の太平洋側では火山活動が見られない地域が広がっています。

これらの地域では、プレートの沈み込み角度や深さが火山の形成に適していないため、マグマが発生しにくい地質構造になっています。フィリピン海プレートは近畿地方の下でも沈み込んでいますが、火山フロントから外れた位置にあり、火山活動に必要な条件が揃っていません。 

大阪府や兵庫県などに活火山がないのは、地下のプレート配置が火山の生成に不向きだからです。

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3.日本にある活火山の仕組み｜マグマ発生から噴火までの流れ

火山噴火は、地下深くで起きるプレート運動から始まる一連の流れで発生します。マグマが地表に到達するまでのプロセスを、以下の順に確認しましょう。

引用元：気象庁

1. 海洋プレートが大陸プレートの下に沈み込む
2. 水分がマントルに供給され、マグマが生成される
3. マグマが地下の空洞（マグマだまり）に蓄積する
4. 圧力が限界に達し、マグマや火山ガスが地表へ噴出する

沈み込んだ海洋プレートから放出された水の影響で、マントル（地殻と核に挟まれた地球内部の層）が溶けやすくなりマグマが生成されます。生成されたマグマは地下の空洞に蓄積され、周囲の岩盤を押し広げながら内部の圧力が徐々に高まります。

圧力が限界に達すると、マグマが直接噴き出す「マグマ噴火」と、地下水が熱せられて爆発する「水蒸気噴火」のいずれかが発生するのです。

4.日本にある活火山の噴火警戒レベルの最新情報

気象庁は火山活動の状況に応じて、5段階の噴火警戒レベルを設定しています。ここでは、各レベルの制限内容と最新の警戒状況を確認しましょう。

●噴火警戒レベル1〜5で制限される行動内容

噴火警戒レベルは、火山活動の危険度を5段階で表した基準です。以下の表で、各レベルの内容をまとめました。

引用元：気象庁

レベル1では火口内への立ち入りのみ規制されますが、レベル3以上では登山そのものが禁止されます。観光や登山を計画する際は、事前に警戒レベルを確認してください。

●気象庁公式サイトで噴火警戒レベルを確認する手順

噴火警戒レベルは、気象庁の公式サイトで最新情報を確認できます。トップページから「噴火警報・予報」のページにアクセスすると、全国の活火山の警戒レベルが地図と一覧表で表示されます。

地図上では、レベル2以上の火山が色分けで示されており、どの地域で警戒が必要かを一目で把握できる仕組みです。一覧表では、以下の詳細な情報が確認できます。

・火山名

・警戒レベル

・対象市区町村

・発表日時

旅行や登山の計画を立てる前に気象庁のサイトをチェックする習慣をつけておけば、突然の入山規制や噴火リスクを事前に把握できます。

●警戒レベル2以上に引き上げられている活火山の危険度ランキング

2026年1月25日時点で、警戒レベル2以上に引き上げられている活火山は以下のとおりです。

引用元：気象庁

桜島は唯一レベル3が発令されており、登山が全面的に禁止されています。観光や移動の際は、火山周辺を通過する場合は最新情報を確認しておきましょう。

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5.日本で有名な活火山と過去の大規模噴火事例

日本には現在も活発に活動する火山や、過去に甚大な被害をもたらした火山が数多く存在します。代表的な3つの活火山とその噴火事例を確認します。

●桜島（鹿児島県）｜爆発的噴火と大量の降灰が続く活火山

桜島で発生した噴火の概要は以下のとおりです。

桜島は年間数百回から千回以上の噴火を繰り返す、日本で最も活動が活発な火山です。2026年1月現在も噴火警戒レベル3（入山規制）が継続しており、火口から2km圏内への立ち入りが禁止されています。

南岳山頂火口では噴煙が火口縁上1400mまで上がる噴火が発生し、姶良カルデラの地下深部にマグマが長期にわたって蓄積しました。 

鹿児島県や鹿児島市は降灰対策として道路清掃や避難訓練を継続的に実施し、火山と共生する防災体制を整えています。 

参考：tenki.jp｜桜島の火山の状況に関する解説資料

●雲仙普賢岳（長崎県）｜火砕流で甚大な被害を出した平成噴火

雲仙普賢岳噴火の概要は、以下のとおりです。

雲仙普賢岳は198年ぶりに噴火活動を再開し、約4年半にわたって島原市と深江町に甚大な被害をもたらしました。1991年6月3日に発生した火砕流では、避難勧告地域に留まっていた報道関係者や警察・消防関係者43名が犠牲となっています。

火砕流の発生回数は9,432回に達し、土石流も62回発生して約760万m³の土砂が流出しています。この災害を契機に、日本で初めて災害対策基本法に基づく警戒区域が設定され、現在の火山防災体制の基礎がつくられました。

参考：国土交通省｜［11］雲仙・普賢岳噴火活動による災害

●浅間山（長野県・群馬県）｜天明の大噴火で農村を壊滅させた火山

浅間山で発生した噴火の概要は、以下のとおりです。

天明3年の浅間山噴火は、江戸時代最悪の火山災害として知られています。7月8日（旧暦）の大噴火で発生した火砕流により、嬬恋村の鎌原村では一村152戸が飲み込まれ、483名が犠牲になりました。 

火砕流の流下量は1億m³と推定され「鎌原火砕流」と呼ばれています。火山灰は関東一円に堆積し、遠くは江戸や銚子にまで達しました。

また、利根川の河床上昇を引き起こし、3年後の天明6年には利根川流域全体に洪水が発生するなど、長期的な二次災害をもたらしています。

参考：国土交通省｜天明3年（1783年）浅間山噴火

6.活火山が噴火する前に準備しておくべき対策

火山噴火による被害を最小限に抑えるには、平常時からの備えが欠かせません。以下に挙げる5つの対策を準備しておきましょう。

・自治体ハザードマップで火砕流・降灰の危険区域を確認する

・火山灰対策用のマスク・ゴーグル・雨具を揃える

・窓・換気口から灰が入らないよう養生用品を準備する

・降灰掃除に使うほうき・スコップ・ごみ袋を用意する

・停電時や避難先で使える電源としてポータブル電源を準備する

ハザードマップは自治体や気象庁のサイトで入手でき、危険区域を確認できます。火山灰は粒子が細かく、吸い込むと気管支炎や喘息を悪化させ、目に入ると角膜を傷つける恐れがあるのでマスクやゴーグルなどで対策してください。 

また、火山灰や火砕流による長期停電に備え、コンセントが使えない場所でも電気供給できるポータブル電源を用意しておくと安心です。事前に準備しておけば、いざというときも落ち着いて対応できます。

7.日本の活火山噴火に備える防災対策｜非常時に頼れるJackeryポータブル電源

火山噴火による停電対策には、Jackeryのポータブル電源がおすすめです。コンセントが使える持ち運び式蓄電池として、以下のような活用方法があります。

・スマートフォンやタブレットを充電し、避難情報や家族との連絡手段を確保

・LEDライトを点灯させ、夜間の照明や避難経路の確認に利用

・電気毛布や小型ヒーターで寒さ対策を実施

・ラジオやテレビで気象庁の最新情報を収集 

Jackeryは防災製品等推奨品マークを取得しており、災害時の備えとして専門家が認めた安全性と信頼性を備えた製品です。全世界で600万台以上選ばれており、静音レベルが約30dB以下（郊外の深夜レベル）のモデルもあるため、避難所でも周囲を気にせず使えます。

リン酸鉄リチウムイオン電池を内蔵し、10年以上使えるため防災対策を長く続けられます。Jackeryのポータブル電源で、万全の備えを整えましょう。

8.日本の活火山についてよくある質問

日本の活火山に関してよく寄せられる質問とその回答をまとめました。

●日本で有名な活火山はどれですか？

日本で有名な活火山は、気象庁の常時観測火山に指定されている以下の火山です。 

これらの火山は噴火時の危険度が高いことから、24時間体制で監視が続けられています。

●日本で発生した1番被害の大きい噴火は？

近代以降で最も被害が大きかった噴火は、1783年浅間山の天明の大噴火です。概要は以下のとおりです。

7月8日（旧暦）の大噴火で発生した火砕流により、嬬恋村の鎌原村では一村152戸が飲み込まれ、483名が死亡しています。 

大量の火山灰が農作物の生育に影響し、すでに始まっていた天明の大飢饉をさらに悪化させた要因です。 

参考：国土交通省｜天明3年（1783年）浅間山噴火

●日本の活火山でランクAに分類される火山は？

気象庁は現在、全国の活火山のうち50火山は「常時観測火山」として24時間体制で監視しています。常時観測火山は以下のような内容を元に選定されます。

・過去100年程度の噴火活動や噴気活動の状況

・地震活動の状況

・居住地域との位置関係

桜島や阿蘇山などが含まれており、噴火の兆候を早期に捉える体制が整えられています。以前は火山活動度によってランクA・B・Cに分類されていた時期もありました。 

現在は「常時観測火山」と「それ以外の活火山」という区分に変更されています。

9.まとめ

日本には111座の活火山があり、北海道や鹿児島県など火山フロント上に帯状に分布しています。

気象庁は5段階の噴火警戒レベルを設定しており、2026年1月時点では桜島がレベル3（入山規制）に指定されました。過去には浅間山の天明の大噴火で1,443名、雲仙普賢岳の平成噴火で44名の犠牲者が出ており、火山災害の恐ろしさを物語っています。

噴火に備えてハザードマップの確認や火山灰対策が欠かせません。停電時の電源確保としてJackeryのポータブル電源を用意し、災害に備えた体制を整えましょう。