日本の大地震ランキング｜大きな地震はいつ起こる？震災への備え方

1.日本で発生した大きな地震ランキング｜過去の巨大地震10選

日本は地震大国であり、これまで数多くの巨大地震に見舞われてきました。ここでは、日本の観測史上で記録された規模の大きい地震10選を取り上げ、特徴と被害状況を確認していきます。

●1位：東北地方太平洋沖地震｜日本観測史上最大の巨大地震

東北地方太平洋沖地震は、2011年3月11日に発生した日本観測史上最大規模の地震です。概要は以下のとおりです。

三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の巨大地震により、東北から関東にかけての広い範囲で激しい揺れが観測されました。地震に伴って発生した大津波は、岩手・宮城・福島の太平洋沿岸部を中心に壊滅的な被害をもたらし、遡上高は最大40.5mに達しています。 

また、福島第一原子力発電所の事故や長期の停電など、現代社会の脆弱性も浮き彫りになりました。この震災の教訓から、津波避難計画の見直しや防災インフラの強化が全国で進められています。 

参考：内閣府｜特集 東日本大震災

●2位：関東大震災｜首都圏を壊滅させた海溝型大地震

関東大震災は、1923年9月1日に相模湾を震源として発生した海溝型の巨大地震です。主な被害状況は以下のとおりです。 

相模トラフを震源とする地震は、神奈川県から千葉県南部を中心に震度7や震度6強の揺れをもたらしました。発生が昼食の時間帯とかさなったため、調理中のかまどや火鉢から出火し、各地で大規模な延焼火災が発生しています。

とくに東京では、火災による被害が大きく、死者の多くが火災によるものでした。この災害を契機に、9月1日が「防災の日」と定められ、日本の災害対策の原点となっています。 

参考：内閣府｜「関東大震災100年」 特設ページ

●3位：北海道沖地震｜北海道に津波をもたらした海溝型地震

北海道沖地震（十勝沖地震）は、北海道の太平洋沿岸に大きな被害をあたえた海溝型地震です。概要は以下のとおりです。 

十勝沖を震源とするマグニチュード8.0の地震により、北海道から東北地方の太平洋沿岸に津波が襲来しました。広尾町の十勝港では津波の高さが2.55mに達し、十勝川では津波が10km以上も逆流する現象も発生しています。

また、震源から約250km離れた苫小牧市の石油コンビナートでは、長周期地震動によるスロッシング現象が発生し、地震の2日後に石油タンクが出火しました。北海道周辺では過去にも巨大地震が繰り返し発生しており、継続して警戒が求められます。

参考：釧路地方気象台｜平成15年（2003年）十勝沖地震

●4位：日本海中部地震｜日本海側で津波被害が大きかった地震

1983年5月26日に発生した日本海中部地震は、日本海側で観測史上最大規模の地震です。被害状況は以下のとおりです。 

秋田県沖約80kmの海底を震源とする地震により、北海道南西岸から秋田・青森の沿岸を大津波が襲いました。津波の高さは秋田県峰浜村で14mの遡上高を記録し、地震発生からわずか7〜8分で沿岸に到達しています。

「日本海側には津波は来ない」という誤った言い伝えがあったため、住民の警戒心が薄く、男鹿半島の海岸では遠足中の小学生13人が犠牲になりました。津軽平野や能代平野の液状化被害から、日本海側でも津波対策が求められます。

 参考

秋田地方気象台｜昭和58年（1983年）日本海中部地震

一般財団法人日本防火・防災協会｜日本海中部地震と津波災害

●5位：北海道南西沖地震｜奥尻島を襲った大津波地震

北海道南西沖地震は、奥尻島が壊滅的な被害となった地震です。地震の概要を確認しましょう。

奥尻島では、津波の遡上高が最大29mに及んだとされています。津波の第1波は地震発生からわずか5分程度で奥尻島に到達し、気象庁が大津波警報を発表する前に島を襲いました。

10年前の日本海中部地震の教訓を活かし、揺れを感じると同時に高台へ避難する行動を取った住民もいます。現在、津波警報は地震発生から3分を目安に発表されるよう改善されており、この災害が津波防災体制の見直しにつながっています。

札幌管区気象台｜平成5年（1993年）北海道南西沖地震

●6位：紀伊半島沖・東海道沖地震｜全国で広範囲に揺れた地震

紀伊半島沖・東海道沖地震は、震源から広範囲に揺れが伝わった地震です。主な被害状況は以下のとおりです。

東海道沖の深さ約38kmと44kmで発生した2回の地震は、東北地方南部から九州地方にかけて広い範囲で揺れが観測されています。

発震機構は南北方向に圧力軸を持つ逆断層型で、フィリピン海プレート内部で発生したものです。この地震に伴い、神津島で93cm、串本で86cmの津波が観測されています。

震源域周辺では1944年に東南海地震、1946年に南海地震が発生しており、プレート境界での地震活動が継続している地域となっています。 

参考：内閣府｜3-7 紀伊半島沖・東海道沖を震源とする地震

●7位：能登半島地震｜甚大な被害を出した内陸型地震

能登半島地震は、半島特有の地形条件によって被害が広がった内陸直下型地震です。地震の概要を確認しましょう。

石川県能登地方を震源とするマグニチュード7.6の地震により、北海道から九州まで広い範囲で揺れが観測されました。地形の条件と高齢化率の高さ（被災6市町で約44%）により、避難や救助活動に大きな影響が及んでいます。

建物の耐震化率が全国平均87%に対し輪島市42%、珠洲市51%と低く、古い木造住宅の倒壊が多数発生しています。地方都市や半島部では、アクセスの悪さや高齢化など、防災面の課題が明らかになりました。

参考：内閣府｜令和6年能登半島地震における災害の特徴

●8位：石垣島南方沖地震｜日本南西沖で発生した海域地震

石垣島南方沖地震は、南西諸島海溝付近で発生した規模の大きい海域地震です。概要は以下のとおりです。 

石垣島南方沖を震源とするマグニチュード7.6の地震が、南西諸島海溝の南側フィリピン海プレート内で発生しました。この地震は、東西から押し合う力によって起きた横ずれ型の断層が原因です。

地震規模の割に津波が小さかった理由は、横ずれ断層型で海底の上下変動が限定的だったためです。沖縄県内で観測された津波は最大10cm程度にとどまりました。 

南西諸島周辺ではプレート構造が複雑で、今後も地震発生の危険性が指摘されています。

参考：地震調査研究推進本部｜1998年5月の地震活動について

●9位：阪神・淡路大震災｜都市直下で起きた内陸型大地震

阪神・淡路大震災は、戦後最悪の被害をもたらした都市直下型地震です。主な被害状況は以下のとおりです。

淡路島北部を震源とする地震により、神戸市を中心に甚大な被害が発生しました。震源が浅い直下型地震であったため、神戸海洋気象台では最大加速度818galという激しい揺れを観測しています。

古い木造住宅だけでなく高速道路の高架橋が倒壊し、水道約130万戸の断水やガス約86万戸の供給停止など、都市機能が完全に麻痺しました。

阪神・淡路大震災から耐震基準が見直され、都市部における耐震対策の強化が全国で進められています。 

参考：内閣府｜阪神・淡路大震災教訓情報資料集阪神・淡路大震災の概要

●10位：熊本地震｜内陸直下型地震が連続発生した大地震

熊本地震は、震度7の揺れが同一地域で2回記録された極めて特異な内陸直下型地震です。地震の概要を確認しましょう。 

前震の影響で建物倒壊が相次ぎ、インフラ被害により18万人超が避難生活を送りました。また、震度1以上の地震が1,888回発生し、地震発生から2か月後も震度5弱の揺れが観測されています。

「最初の揺れで終わらない」といった教訓を残し、繰り返す地震に備えた避難判断の必要性を明らかにしました。 

参考

熊本県｜第1章 熊本地震の概要

地震本部｜熊本県の地震活動の特徴

2.日本の大地震はいつ起こるのか？

日本では複数のプレートが重なり合う地質構造により、いつ巨大地震が発生してもおかしくない状況が続いています。日本における大地震予測の現状と、今後想定される2つの巨大地震を確認しましょう。

●日本の大地震は予測が難しく常に発生リスクがある

地震の発生時期を正確に予測する技術は、現時点では確立されていません。日本列島は以下の4つのプレートが接する境界で、地下では巨大なエネルギーが蓄積されています。

・太平洋プレート

・フィリピン海プレート

・北米プレート

・ユーラシアプレート

地震はプレート同士が押し合う力によって地殻にひずみが生じ、限界に達したときに地震が発生する仕組みです。過去のデータから発生確率は算出できるものの「いつ」「どこで」起きるかを特定するのは困難とされています。

南海トラフ地震は30年以内に60〜90%、首都直下地震は70%の確率で発生すると予測されており、明日起きても不思議ではない状況です。

いつ発生するかわからないからこそ、日ごろから備蓄品の用意や避難経路の確認などの防災対策が欠かせません。 

参考

地震本部｜「南海トラフの地震活動の長期評価」を一部改訂しました

内閣府｜地震災害

●南海トラフ地震｜西日本を襲う海溝型巨大地震

南海トラフ地震は、静岡県沖から九州沖にかけて延びる海溝を震源域とする海溝型巨大地震です。想定される被害は以下のとおりです。

・マグニチュードは8〜9クラス

・関東から九州までの太平洋沿岸全域に影響

・静岡県や高知県では30mを超える津波が予測

・死者数は最大約30万人

・全壊・焼失棟数は約236万棟

経済損失は約220兆円に達すると想定されており、西日本全域で大きな被害が発生する見込みです。津波被害に加え長期の停電や断水、物流の停滞によって、震源から離れた地域にも影響が広がるおそれがあります。

参考：内閣府防災情報｜南海トラフ巨大地震 最大クラス地震における被害想定について

●首都直下地震｜東京圏で被害が集中する内陸直下型地震

首都直下地震は、東京都心や周辺を震源とするマグニチュード7クラスの内陸直下型地震です。震源が浅いため揺れのエネルギーが地表に伝わりやすく、以下のような被害が予測されます。 

・最大震度7の揺れが首都圏を襲う

・死者数は最大約2万3千人

・全壊・焼失棟数は約61万棟

・経済損失は約95兆円に達する見込み

人口密度が約15,000人/km²に達する東京23区では、老朽化した木造住宅密集地での延焼火災や、高層ビルでの帰宅困難者の発生が懸念されます。発災直後は電力・水道ともに約5割が停止し、鉄道も長期間運休する恐れがあります。

政治・経済の中枢機能が集中する首都の被災は、全国の物流や金融システムにも波及するため、震源から離れた地域でも影響は避けられません。 

参考：内閣府｜特集 首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）

人気関連記事：【最新版】大地震はいつ起こるのか？大地震への備えのために活躍するポータブル電源

3.日本で大地震が発生する前に備えておく対策

巨大地震はいつ発生するか予測できないため、普段からの準備が欠かせません。ここでは、大地震が起こる前に取り組んでおきたい対策を確認しましょう。

●家具転倒と落下物を防ぐために自宅の耐震対策をする

地震による家具の転倒や落下物から身を守るには、以下の対策が必要です。

・本棚やテレビなど背の高い家具は、器具を使って固定する

・寝室には背の高い家具を置かない

・寝室に家具を置く場合は、頭の向きを避けて配置する

・窓ガラスには飛散防止フィルムを貼る

・照明器具はチェーンなどで補強し落下を防ぐ

また、1981年以前に建てられた住宅は旧耐震基準で建てられているため、耐震診断を受けて必要に応じて補強工事をおこなうと安全性が高まります。 

室内の安全を確保しておくことが、地震後の避難行動をスムーズにします。

 参考：国土交通省｜住宅・建築物の耐震化について

●地震直後に持ち出す非常用持ち出し袋を準備する

避難時に必要な物資をすぐに持ち出せるよう、非常用持ち出し袋を準備しておきましょう。最低限押さえておきたい物資の内容は、以下のとおりです。 

・飲料水（1人1日3リットル）

・保存食（缶詰・レトルト食品など）

・懐中電灯

・モバイルバッテリー

・常備薬

・救急用品

・簡易トイレ

・身分証明書のコピー

・現金 

家族に乳幼児がいる場合は粉ミルクやおむつ、高齢者がいる場合は持病の薬や入れ歯洗浄剤など、家族構成に応じて中身を調整します。

また、防災バッグは玄関や寝室などすぐにとれる場所に置き、年1回は中身を点検して賞味期限や使用期限が切れていないか確認する習慣をつけてください。日頃から備えを整えておけば、いざというときに落ち着いて避難行動がとれます。

●地震による長時間停電に備えて非常電源を確保する

巨大地震のあとには大規模な停電が続く可能性があり、非常電源の備えが必要になります。首都直下地震では発災直後に約5割の地域で停電し、南海トラフ地震でも復旧に数週間以上かかる可能性があります。 

停電時もスマートフォンで災害情報や避難指示を受けとれるよう、モバイルバッテリーやポータブル電源を準備しておくと安心です。ポータブル電源は、大容量のバッテリーを内蔵した持ち運び可能な蓄電装置で、コンセントのない場所でも家電製品を動かせるアイテムです。 

大容量モデルであれば、照明・スマホ充電に加えて電気毛布や電気ケトルなども稼働でき、避難生活の質が大きく向上します。

人気関連記事：地震による被害は2種類！実際に起きた被害の例4つと建物内外の対策を紹介

4.日本の大地震に備えるなら「Jackery（ジャクリ）のポータブル電源」がおすすめ！

大地震による長期停電に備えるなら、Jackery（ジャクリ）のポータブル電源がおすすめです。大地震発生時にポータブル電源があれば、以下のように活用できます。 

・スマートフォンやラジオの充電で災害情報をリアルタイムで受けとれる

・懐中電灯やランタンへの給電で夜間の安全を確保できる

・電気毛布やヒーターを動かして避難所や車中泊でも暖をとれる

・電気ケトルで温かい食事や飲み物を用意できる 

Jackeryは全世界で600万台以上の販売数を誇る信頼性の高いブランドです。接続が簡単でケーブルをつなぐだけで使用でき、静音レベルは約30dB以下（モデルによる）のため避難所でも周囲に配慮しながら使えます。

業界最高峰のソーラーパネル変換効率（最大25%）により、停電が長期化しても太陽光で電力を確保できます。災害への備えとして、家族の安全を守るJackeryのポータブル電源を準備しましょう。

5.日本の大地震についてよくある質問

日本の大地震に関してよくある質問について回答します。

●日本でいう「大地震」とはどの規模の地震？海外の大地震と日本の大地震は何が違う？

日本で「大地震」と呼ばれるのは、一般的にマグニチュード7以上または震度6弱以上の地震です。

海外と日本の地震の違いは、日本が4つのプレート境界に位置するため発生頻度が極めて高い点です。ただし、日本は耐震基準が厳しく、同規模の地震でも建物被害は海外より抑えられる傾向があります。

海外と比べて地震への備えが進んでいる一方、日本では大地震が身近な脅威であることを忘れてはなりません。

●日本の三大大地震とは何ですか？

「三大大地震」に明確な区分はないものの、被害や影響の大きさから、以下の3つが代表例として紹介されています。

これらの地震は日本の防災意識を大きく変え、現代の災害対策の基盤を築いています。

参考

内閣府｜特集 東日本大震災

内閣府｜阪神・淡路大震災教訓情報資料集阪神・淡路大震災の概要

内閣府｜「関東大震災100年」 特設ページ

●日本で起きた一番やばい地震は？

最も大きな被害をもたらした地震は、2011年の東北地方太平洋沖地震です。死者・行方不明者は約2万2千人に達し、マグニチュード9.0という観測史上最大規模を記録しました。

津波による被害に加え、原子力発電所の事故という二次災害も発生しています。経済的損失も約16兆円〜25兆円に上り、現代社会のインフラや原子力施設が抱える弱点を明らかにする結果となりました。 

避難計画の見直しや防災インフラの強化など、現代の防災対策に教訓を残しています。

参考：内閣府｜特集 東日本大震災

●小さな地震が続くと大地震が来る？

小さな地震が続いても、必ずしも大地震につながるわけではありません。群発地震と呼ばれる小規模地震の連続は、火山活動や地下の流体移動で発生するケースもあり、大地震の前兆とは限りません。 

ただし、熊本地震のようにマグニチュード6.5の前震の後にマグニチュード7.3の本震が発生した事例もあります。科学的には、小規模地震と大地震の因果関係を事前に判断するのは困難とされています。

過度に不安になる必要はありませんが、揺れを感じたら避難経路の確認や防災グッズの点検をおこない、日頃からの備えを心がけましょう。 

参考：地震本部｜群発地震

●日本史上、被害が最も大きかった地震は？

死者数の観点では、関東大震災（1923年）が日本史上最も被害の大きい地震です。死者・行方不明者は約10万5千人に達し、ほとんどが火災による犠牲者となっています。

一方、現代社会への影響という観点では、東北地方太平洋沖地震（2011年）が最大規模です。死者・行方不明者約2万2千人で原子力発電所事故という深刻な二次災害も発生しました。 

被害の定義で評価は変わりますが、いずれの地震も日本の防災対策に大きな転換点をもたらしています。

参考

内閣府｜「関東大震災100年」 特設ページ

内閣府｜特集 東日本大震災

6.まとめ

日本は4つのプレート境界に位置する地震大国で、過去に大地震が繰り返し発生してきました。今後30年以内に南海トラフ地震は70〜80%、首都直下地震は70%の確率で発生すると予測されており、いつ起きてもおかしくない状況です。

地震の発生時期は予測できないため、家具固定や備蓄、非常電源など日頃の備えが重要です。

Jackery（ジャクリ）のポータブル電源があれば、停電中でも情報収集や暖房の使用が可能で、避難生活をより快適に保てます。大切な人や自分自身を守るため、今日から防災対策を始めましょう。