自然災害の種類一覧｜日本で起こる災害をわかりやすく解説

1.自然災害は大きく3つに分類される

自然災害は原因となる自然現象によって、一般的に「気象災害」と「地震・火山などの地象災害」に分けられます。本記事では分かりやすさのため、大きく3つに整理して紹介します。

● 気象災害

● 地象災害

● その他の災害

それぞれの仕組みや代表的な種類を確認していきましょう。

①気象災害｜台風・大雨・大雪など気象現象による災害

気象災害は、大気の変化が直接的な原因となって起きる災害です。

 気候変動の影響か、年々激しい気象災害が起きるようになってきており、近年は「記録的大雨」「100年に一度の大雨」といった表現を頻繁に聞くようになりました。

②地象災害｜地震・津波・火山噴火など地殻変動による災害

地象災害は、地球内部のプレートの動きや地殻変動が原因で起きる災害です。

 日本はプレートの境界に位置しているため、地震・津波・火山噴火のすべてが起きやすい環境にあります。

③その他の災害｜落雷・干ばつなど

落雷や干ばつは気象現象に起因する災害ですが、メカニズムや被害の種類が他の気象災害と異なるため、分類上は「その他」に位置づけられることもあります。また、森林火災も自然発火と人的要因が複合するケースが多く、純粋な自然災害として扱うかどうかが議論になりがちです。

2.日本で起こる自然災害の種類一覧

ここからは、日本で実際に起きている自然災害を1種類ずつ、具体的な被害事例とあわせて見ていきましょう。

①地震｜プレートの動きで地面が揺れる災害

地震は、地球の表面を覆うプレートがずれたり、プレートの境界付近で岩盤が破壊されたりすることで地面が揺れる現象のこと。揺れそのものによる建物倒壊のほか、液状化・地盤沈下・火災・津波など、連鎖的な二次被害が起きるのが特徴です。

日本を代表する事例が、2011年3月11日に発生した東日本大震災です。モーメントマグニチュード9.0という国内観測史上最大の地震で、宮城県栗原市では最大震度7を記録しました。東日本大震災の主な被害をまとめると、以下の通りです。

● 死者19,747人・行方不明者2,556人

● 建物の全壊・半壊：合わせて約40万戸

● 約466万戸が停電、3日後の時点で20％が、8日後の時点で6％が復旧せず

● 政府の試算による直接被害総額：16兆9,000億円

● 津波により、主に宮城・岩手・福島の沿岸部が広範囲で壊滅的な被害を受ける

参考：総務省「東日本大震災の影響」

参考：経済産業省「３月１１日の地震により東北電力で発生した広域停電の概要」

地震への日常的な備えとして、家具の転倒防止や住宅の耐震診断・非常用持ち出し袋の準備を行っておきましょう。また、停電に備えて、コンセントが使える蓄電池「ポータブル電源」のような非常用電源を用意することも欠かせません。

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②津波｜地震で海底が動いて大きな波が押し寄せる災害

津波は、海底で地震が起きたときに海底地形が急激に変形し、大量の海水が波として伝わる現象です。太平洋上のような開いた海では波高が低くても、海岸に近づくにつれて急激に波が高くなり、数十メートルに達することもあります。

東日本大震災では、地震直後に高さ10〜20メートルを超える津波が東北の沿岸部を次々と襲いました。岩手・宮城・福島の3県を中心に、死者の90.4%が溺死だったことが明らかになっており、いかに津波の被害が甚大だったかを示しています。

参考：警察庁（エクセルデータ）

津波は地震発生から数分〜十数分で沿岸部に到達するケースもあります。「強い揺れを感じたらすぐに高台へ逃げる」行動が最大の対策です。揺れが小さくても遠方の地震による津波が来ることもあるため、揺れたら気象庁の津波警報・注意報を確認する習慣をつけましょう。

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③台風｜強い風と大雨をもたらす熱帯低気圧

台風は、熱帯の海上で発生した熱帯低気圧が発達したものです。最大風速が毎秒17.2m以上になると台風と呼ばれます。中心付近では暴風雨が吹き荒れ、上陸した地域に大雨・洪水・土砂災害などの複合的な被害をもたらします。

2019年10月に上陸した令和元年東日本台風（台風第19号）は、13都県に大雨特別警報が発表されるほどの記録的大雨をもたらしました。主な被害は以下のとおりです。

● 死者91名

● 国管理河川7か所・都道府県管理河川128か所で堤防が決壊

● 全壊3,273棟、半壊・一部損壊と浸水を合わせると9万棟超の住家被害

● 過去最高レベルの950件以上の土砂災害が発生

● 最大52万戸の停電が発生、復旧まで最長約25日

参考：内閣府防災情報「2019 年（令和元年） 令和元年度台風第 19 号」

台風は、接近前の早期避難が最大の対策です。台風シーズン前に非常用品の点検と避難ルートの確認を済ませておきましょう。大規模停電に備えたポータブル電源のような非常用電源の準備も安心のポイントです。

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④洪水・大雨｜川の水があふれて周りが水浸しになる災害

洪水は、大雨によって川の水量が急増し、堤防を越えたり決壊したりして周辺の土地が水浸しになる災害です。日本の河川は山から海まで短く角度が急なため、大雨が降ると短時間で水位が上昇しやすい特徴があります。洪水リスクが高まりやすい条件を以下にまとめました。

● 短時間に大量の雨が降る「短時間強雨」が増加している

● 河川の流域面積に対して川幅が狭い

● 低地・ゼロメートル地帯に人口が集中している

● 土地の舗装率が高くなり、雨水が地面に浸透しにくい都市構造となっている

2020年7月に発生した令和2年7月豪雨では、熊本県の球磨川流域を中心に広範囲で河川が氾濫し、熊本県だけで死者・行方不明者が65名に達しました。特別養護老人ホームが浸水して複数の入所者が亡くなるという被害が社会に大きな衝撃を与えた事例でもあります。

参考：熊本災害デジタルアーカイブ

国土交通省の「川の防災情報」サイトでは、全国主要河川の水位情報をリアルタイムで確認できます。大雨が予想されるときは水位情報を定期的にチェックし、避難情報が出たら早めに動いて身を守りましょう。

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⑤土砂災害｜山の土や石が崩れ落ちる災害

土砂災害は、山の斜面や崖が雨水を含んで崩れ落ちる現象で、発生形態によって次の3種類に分けられます。

● 土石流：土砂・岩石・水が混ざり合い、猛スピードで斜面を流れ下る。時速20〜40kmに達することもあり、逃げ遅れやすい

● がけ崩れ：急な斜面が突然崩れ落ちる。発生から数秒〜数十秒で終わるため、事前の察知が難しい

● 地すべり：斜面の土や岩盤が比較的ゆっくりと動く現象。建物・農地・道路に長期的な被害をもたらす

2018年7月の西日本豪雨では、広島県・岡山県・愛媛県を中心に土砂災害が多発し、死者・行方不明者は231名となりました。

参考：国土交通省「１．平成３０年７月豪雨災害の概要と被害の特徴」

土砂災害の前兆として「山鳴り・濁った水が流れてくる・斜面にひび割れが見える」などのサインが現れることがあります。雨が続くときや大雨警報が出ている際は、斜面や崖のそばに近づかないよう心がけましょう。

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⑥火山噴火｜火山から溶岩や火山灰が噴き出す災害

火山噴火は、地下深くのマグマが地表へ噴き出す現象です。日本には111の活火山があり、そのうち50の火山が24時間体制で監視されています。噴火にともなって発生する主な危険は以下の通りです。

● 溶岩流：高温のマグマが斜面を流れ下り、通り道を焼き尽くす

● 火砕流：高温のガスと岩石が混ざり合い、時速100km超で斜面を流れ下る。最も致死性が高い

● 噴石：噴火で吹き飛んだ岩が落下する。避難の時間的猶予がほとんどない

● 火山灰：広範囲に降り積もり、農業・航空・電力・交通に深刻な影響を与える

2014年9月に起きた御嶽山（長野・岐阜県）の噴火では、週末の昼間に突然の水蒸気爆発が発生し、噴石が登山者を直撃しました。死者58名・行方不明者6名となり、戦後最多の火山災害死者数を記録しています。

参考：気象庁「2014 年９月の御嶽山の噴火」

火山の近くに立ち入る際は、気象庁が発表する「噴火警戒レベル」を必ず事前に確認しましょう。

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⑦大雪・雪崩｜大量の雪が降ったり崩れ落ちたりする災害

大雪は、短時間に大量の雪が積もることで交通障害・建物倒壊・農業施設への被害をもたらします。日本海側の地域では、シベリアからの寒気が日本海で水蒸気を補給して世界有数の豪雪地帯を形成しており、毎年多くの雪害死者が出ます。

一方、雪崩は山の斜面に積もった雪が一気に崩れ落ちる現象で、登山者やスキー場の利用者に被害をもたらします。雪崩が発生しやすい条件は以下のとおりです。

● 大雪が続いた後に気温が急上昇するタイミング

● 表面の新雪が積み重なった直後

● 急斜面（30〜45度程度）の地形

2017年3月に栃木県那須町で発生した雪崩では、高校の山岳部が登山訓練中に斜面からの雪崩に巻き込まれ、生徒と教員を合わせて8名が死亡しました。

参考：平成 29 年３月 27 日那須雪崩事故検証委員会報告書

冬山や雪深い地域に出かける際は、雪崩ビーコン（遭難者の位置を知らせる発信機）の携帯がおすすめです。

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⑧竜巻｜渦を巻く強い風が通り道を破壊する災害

竜巻は、積乱雲の下で発生する激しい渦巻き状の風の柱です。風速は瞬間的に秒速100mを超えることもあり、通り道にある家屋や樹木を破壊しながら移動します。

日本での発生件数は年間20〜30件程度で、とくに台風の上陸時期や春から夏にかけて多くなります。竜巻の接近を示す前兆サインには次のようなものがあります。

● 真っ黒な積乱雲が急速に近づいてくる

● 大粒の雹（ひょう）が降り始める

● 遠くから「ゴーッ」という風切り音が聞こえる

2012年5月に茨城県つくば市周辺で発生した竜巻では、住宅街を通過した竜巻が建物の屋根や壁を吹き飛ばし、死者1名・負傷者37名、住家被害は1,100棟以上におよびました。

参考：つくば市の竜巻災害

もし竜巻が近づいているときは、窓から離れて建物の中心部や地下に避難するのが最善です。屋外では絶対に竜巻を観察しようとせず、すぐに頑丈な建物へ逃げ込みましょう。

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⑨高潮｜台風で海面が高くなり陸地に浸水する災害

高潮は、台風が接近した際に気圧の低下と強風によって海面が異常に上昇し、陸地に海水が流れ込む現象です。海岸線が長く地形が低い地域では、浸水面積が広くなるリスクがあります。高潮の被害が拡大しやすい条件は以下のとおりです。

● 台風が満潮のタイミングと重なる

● 海岸線に沿って平地や住宅地が広がっている

● 遠浅の湾奥など、海水が集まりやすい地形になっている

1959年9月の伊勢湾台風では、三重・愛知・岐阜などを中心に高潮が海岸線を越えて内陸部まで浸水し、死者・行方不明者は5,098名にのぼりました。この被害がきっかけで1961年に災害対策基本法が制定されるなど、日本の防災体制整備を大きく前進させた出来事としても知られています。

参考：気象庁「報告書（1959 伊勢湾台風）」

台風接近時は「高潮警報」にも注目し、沿岸部に住む方は早期の避難を意識しておきましょう。

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⑩落雷｜雷が落ちて火災や停電を引き起こす災害

落雷は、積乱雲から地面や物体に放電が起きる現象です。直撃を受けた場合の人体への影響は非常に深刻で、即死もしくは大きな後遺症が残ってしまうケースが多いです。また、電線や電子機器への誘導雷は停電や火災の原因にもなります。

雷観測会社株式会社フランクリン・ジャパンの統計によると、日本では年間平均3,964,000回もの落雷が観測されています。とくに台風シーズンに6～9月は落雷の数が非常に多いです。 

引用：雷情報サイト「雷ぶらり」（株式会社フランクリン・ジャパン運営）

落雷から身を守るための行動のポイントをまとめたので確認しておきましょう。

● 雷鳴が聞こえたらすぐに建物内か車内へ移動する

● 木の下・鉄塔・電柱のそばへの避難は逆効果になる

● 山頂・尾根・広場など、周囲より高い場所には留まらない

● 屋内でも雷が近い場合は電気器具や電話から離れる

雷雲は急速に発達・移動するため「まだ大丈夫」と判断する時間がほとんどありません。空が急に暗くなったり強風が吹いたりしたら、早めに安全な場所へ移動しましょう。

2.日本で多い自然災害は「台風」と「地震」！発生件数と被害額のデータ

日本で起きる自然災害について、発生件数と被害額の2つの観点からデータで確認してみましょう。データを見てみると、「台風」と「地震」の被害が非常に多いことが分かります。以下で詳しく解説します。

①発生件数では台風が約6割・被害額では地震が約8割を占める

引用：中小企業庁「我が国における自然災害の発生状況」

 中小企業庁が公表する1985年～2018年の自然災害の発生件数を種類別に見ると、台風が57.1%と最も多く、次いで地震・洪水が続きます。台風は毎年一定の頻度で日本列島に接近・上陸するため、どうしても発生件数が多くなるのです。

一方、被害額の観点では、地震が全体の82.8%を占めています。台風の発生件数が多いにもかかわらず、地震の被害額が突出しているのは、1995年の阪神・淡路大震災や2011年の東日本大震災の経済損失が極めて大きかったためです。一度大規模な地震が発生すると、数十兆円規模の経済損失が生まれることがあります。

②日本は世界の地震の約2割が発生する地震大国

内閣府「令和元年版防災白書」のデータによると、2004年〜2013年の10年間で世界のマグニチュード6以上の地震の18.5%が日本で発生しています。

参考：令和元年版 防災白書

国土面積が世界の0.25%に過ぎない日本で、これほど多くの地震が集中する理由は、北米プレート・ユーラシアプレート・太平洋プレート・フィリピン海プレートという4枚のプレートが複雑に接する地質条件があるためです。 

引用：気象庁「地震発生のしくみ」

 2026年時点で地震予知の仕組みは確立されておらず、地震はいつ起きるか分かりません。地震は人的な被害はもちろん、建物への被害や停電などライフラインへの被害も引き起こします。事前の対策が不可欠です。

3.海外で起こる自然災害の種類

日本では見慣れない名称の自然災害も、世界に目を向けると数多くあります。代表的なものを確認してみましょう。

①ハリケーン・サイクロン｜台風の仲間だが地域で呼び名が違う

台風・ハリケーン・サイクロンは、どれも熱帯の海上で発生する熱帯低気圧が発達したもので、気象学的には同じ現象です。発生する海域によって呼び名が変わります。

● 北太平洋西部（主に西太平洋）：台風

● 北大西洋・北太平洋東部：ハリケーン

● インド洋・南太平洋：サイクロン

 発達した際の規模や被害のメカニズムはほぼ同じです。

②干ばつ｜長期間雨が降らず水不足になる災害

干ばつは、長期間にわたって雨が極端に少ない状態が続き、農業・生活・産業に深刻な水不足をもたらす災害です。アフリカのサヘル地域・オーストラリア・アメリカの西部内陸部などで繰り返し発生しています。

日本でも起きることがあるものの、気候が比較的安定しているため発生頻度は他国と比べてまれです。近年は気候変動の影響で世界的に干ばつの規模・頻度が拡大しています。

③森林火災｜乾燥した地域で大規模な火災が発生

森林火災は、乾燥した気候や落雷、強風などを引き金として山林に大規模な火災が広がる現象です。オーストラリア・カリフォルニア・カナダ・ポルトガルなどでは毎年のように数万ヘクタールを超える規模の火災が発生しています。

しかし、2025年2月に話題となった岩手県大船渡市の大規模山林火災のように、近年は日本でも春先の乾燥期に大規模な山林火災が発生するケースが増えています。もはや他人事ではない状況です。

4.いつ起こるか分からない自然災害への備え

自然災害はいつ・どこで発生するかを正確に予測することはできません。平時から備えておくことが、自分と家族の命を守るための最大の対策となります。具体的に取り組むべき3つの備えを確認しておきましょう。

①ハザードマップで自宅のリスクを確認する

ハザードマップは、洪水・土砂災害・津波・高潮などで被害が起きやすいエリアを地図上に示したものです。国土交通省が提供する「重ねるハザードマップ」では、全国の市区町村のハザードマップをまとめて確認できます。

参考：国土交通省「重ねるハザードマップ」

 まず自宅・職場・学校それぞれの場所がどの災害リスクに該当するかを確認しましょう。リスクの種類によって備えのポイントが変わるため、漠然と「怖い」と感じるより、具体的なリスクを知っておく方が確実な避難行動につながります。

②防災グッズを準備しておく

最低3日分（できれば1週間分）の備えが推奨されています。内閣府の防災グッズチェックリストや各自治体の資料を参考に、家族の人数・構成に合わせて用意しておきましょう。最低限準備しておきたいアイテムは以下の通りです。

● 水：1人1日3Lが目安。500mLペットボトルを多めに備蓄する

● 食料：レトルト・缶詰・乾パンなど、火を使わずに食べられるものを中心に

● 懐中電灯・ランタン：停電時の照明。LED型で電池消費が少ないものが便利

● 携帯ラジオ：スマートフォンが使えない状況でも情報収集できる手段

● モバイルバッテリー：スマートフォンの充電用。容量は10,000mAh以上が最低ライン

● 医薬品・救急セット：常備薬・絆創膏・消毒液・体温計など

● 防寒具・雨具：季節を問わずブランケット1枚は備えておく

● 現金・身分証のコピー：停電時はATMや電子決済が使えなくなる

停電時には電化製品が使えなくなるため、手動で使える道具と電源の確保も合わせて考えておくのが大切です。また、長期間の停電や避難所での避難に備えて、持ち運べる大容量蓄電池「ポータブル電源」があると安心感が段違いに上がります。

③家族で避難場所を確認しておく

避難場所・避難経路は、災害が起きてから探すのでは遅いことがほとんどです。ハザードマップに記載された避難所情報を確認しながら、自宅から徒歩でたどり着けるルートを事前に歩いて確認しておきましょう。

また、家族が離れている時間帯に災害が起きた場合に備えて、「学校でそのまま待機する」「○○公園で合流する」など家族間のルールを話し合っておくと、いざというときに慌てず動けます。

5.自然災害の停電対策にはJackeryポータブル電源がおすすめ

地震・台風・大雨・大雪など、どのような種類の自然災害でも共通して起きやすい被害のひとつが「停電」です。電力が途絶えると、照明・スマートフォンの充電・情報収集のためのテレビやラジオ、調理のための電子レンジ…など、普段当たり前に使っているものがすべて機能しなくなります。

そんなときに活躍するのが「Jackery ポータブル電源」。ポータブル電源とは、USB出力はもちろんコンセント出力も使える持ち運び型のバッテリーです。コンセントが使えない停電時には、いつもの家電に電気を送って使える状態にします。

Jackeryポータブル電源は「自然放電率」が5～10％と非常に低く、1年間放置してもバッテリーが5～10％程度しか減りません。「一度充電しておけば、突然の停電時にすぐ電気が使える状態にしてくれる」のが最大のメリットです。しかも、7年連続で日本国内の売上高・販売台数1位を記録した実績があり、あらゆる災害時にしっかりと活躍します。

スマートフォン充電のみを想定したコンパクトモデルから、家庭の主な家電をしっかり長時間動かせる大容量モデルまで、家族の人数や備えたい用途に合わせて選べます。どのモデルが自分の家庭に合うか、Jackery製品ページで詳しく確認してみてください。

まとめ

自然災害は気象災害・地象災害・その他の3種類に大別されます。日本では地震・台風・洪水・土砂災害・火山噴火・雪崩・竜巻・高潮・落雷など多岐にわたる災害が毎年のように発生しています。

自然災害はいつ、どこで起きるか分かりません。ハザードマップで自宅の危険を確認し、防災グッズをしっかりと整え、家族で避難場所を話し合っておくことが、被害を最小限に抑えるポイントです。また、ほとんどの自然災害で発生リスクがある「停電」への備えとしてポータブル電源を用意しておき、いつでも電気が使える安心を手に入れましょう。